目次

  • 全従業員に対するタブレット導入率は6.6%、ビジネス市場で240万台が稼働

     IDC Japanは、国内ビジネス市場でのタブレットの導入率(2014年11月時点の予測値)を発表した。企業数で見ると、タブレットを導入している企業は30.9%とかなり高い導入率に見える。だが、従業員数に対するタブレットの社内導入率は6.6%と低い。

  • データセンター総面積 17年度まで年率3.7%増

     矢野経済研究所の調査によると、2014年度の国内データセンターの総床面積は233万9720平方メートルになる。2017年度には、247万平方メートルに達すると予測する。事業継続対策や法規制への対応、データ量の増加などが背景にある。

  • 2014年パソコン市場 出荷金額が13%増

     2014年の国内パソコン出荷金額は前年比13.3%増の1兆1898億円だったと、MM総研が発表した。円安に伴う本体価格の上昇と、2014年前半のWindows XPサポート終了特需で、出荷金額が2年連続で増加した。

  • セキュリティ対策への経営の積極関与は3割 「IT部門任せ」が6割近い

     経営幹部がセキュリティ対策に積極的に関わっている企業は約3割に過ぎない。このことが、日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)の調べで分かった。また、企業規模が小さくなるほど意識も低くなる傾向が見られた。

  • コンタクトセンター市場2014年度は5244億円

     2014年度のコンタクトセンター/CRMソリューション市場は5244億円になる、と矢野経済研究所が予測している。2014年度までは、システムの更改や増設などで市場が活性化。2015年度以降は、サービス単価の低下で伸びは鈍化するが、中小企業での利用が進むのに加えて、大手企業も顧客サポート体制を強化し…

  • スマホ出荷が2年連続減少 フィーチャーフォンは増加

     2014年の国内携帯電話端末の出荷台数は、前年比2.5%減の3828万台だったとMM総研が発表した。2012年から2年連続での減少となる。スマートフォンの出荷台数が前年比5.3%減の2770万台だった一方で、フィーチャーフォン(従来型端末)は前年比5.7%増の1058万台。2008年以降で、初めて…

  • 2015年地域別IT市場は二極化進む 東京・関東は好調も、その他はマイナス

     IDC Japanによる国内IT市場の地域別の動向予測で、東京、(東京を含まない)関東、東海、近畿という大都市圏とその他の地域との間で二極化が進むという。

  • モバイルデバイス運用 情報漏えいが最大の懸念

     IDC Japanが企業におけるスマートモバイルデバイス運用の懸念点を調査したところ、「盗難や紛失による情報漏えい」(40.0%)、「ウイルスや不正アプリケーションによる情報漏えい」(32.4%)、「SNSの利用による情報漏えい」(16.4%)など、情報漏えいを懸念する企業が多いことが分かった。

  • 増加傾向のIT投資、対象は効率化がトップ 業績・情報の把握に対するニーズも大きい

     日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は「企業IT動向調査2015」の中で、IT投資によって解決したい中期的な経営課題について調査した。国内上場企業とそれに準ずる企業を対象に、解決したい順に1位から3位まで課題を回答するよう依頼した。

  • コミュニケーションツール 導入率トップはLync

     シード・プランニングが、ビデオ/Web/音声会議システムを利用しているユーザー500人と、非導入ユーザー100人を対象に企業でのコミュニケーションツールの導入状況を調査したところ、導入率トップは日本マイクロソフトの「Microsoft Lync」(46.8%)だった。

  • 成長続くソフトウエア市場 14年は前年比4.2%増

     2014年上半期の国内ソフトウエア市場は1兆2652億5300万円で、前年同期比4.8%増だったとIDC Japanが発表した。2014年通期では、前年比4.2%増で2兆5000億円を超える見込み。上半期はWindows XPサポート終了に伴う特需の継続と消費増税前の駆け込み需要で、クライアントP…

  • 22.4%の企業がスマートフォンを本格導入 前年比2.5ポイント増で伸びは鈍化

     スマートフォンを本格的に導入している企業は22.4%であることが、MM総研の調査で明らかになった。この数字は、前回調査(2013年)の19.9%より2.5ポイント増加している。また、「テストまたは部分導入利用済み」(9.0%)を合わせた導入企業比率は31.4%で、前回調査の30.1%より1.3ポイ…

  • 減少傾向のDC消費電力量 事業者DCでは増加へ

     2013年の国内データセンター(DC)の消費電力量は122億5000万キロワット時だったと、IDC Japanが発表した。国内大手電力会社10社が販売した、年間総電力量の約1.4%に相当する。

  • クラウド型会計ソフト利用者は簡単さを重視

     シード・プランニングの調査によると、クラウド型会計ソフトを選ぶ時、65.7%のユーザーは操作が「簡単」であることを重視していることがわかった。以下、「動作が速い・安定している」(51.7%)、「価格が安い」(37.3%)、「データの保全性」(36.7%)を重視するユーザーが多い。

  • 2014年度のIT予算、65%が横ばい IT動向の重要度は「基盤の統合」が5年連続

     2014年度のIT予算を前年度より増額すると回答した企業の割合は23.1%で、2013年度の31.7%を大きく下回ったことが、アイ・ティ・アール(ITR)の調査で明らかとなった。「20%以上の増加」とした企業は5.5%で、「20%未満の増加」とした企業は17.6%。一方、減額すると回答した企業の割…

  • 漏洩対策市場は51億円 2018年には95億円に

     2013年の国内DLP(情報漏洩対策)市場は、前年比成長率19.9%の51億円だったとIDC Japanが発表した。DLP製品を導入済みの企業は4.7%と1割未満だが、導入を検討している企業は3割で前年比9ポイント上昇しており、今後導入が進むとIDCでは見ている。

  • スマート農業関連IT市場 2020年には5.3倍に

     2014年のスマート農業分野のIT市場は131億円になる見込みだとシード・プランニングが発表した。内訳は、農業クラウド関連が18億円、GPSガイド/自動操舵システム関連が7.5億円、センサ-、ネットワーク、環境制御関連が10.7億円、植物工場、栽培プラント関連が60億円、産直POSシステム関連が3…

  • FTTH件数、NTT東のシェアが4割切る ISPではOCNトップ、Yahoo! は1割超え

     2014年9月末時点のFTTH(光回線サービス)の加入件数は2609万件だったと、MM総研が発表した。2014年度上期の半年間で71万3000件増加した。NTTフレッツ光は東西を合計した加入件数が1845万5000件で、FTTH市場のシェアは70.7%。2014年3月末から0.4ポイント減少した。

  • 世界3Dプリンター市場 17年に出荷台数32万台

     2013年の世界での3Dプリンター出荷台数は7万台だったと、矢野経済研究所が発表した。2013~17年の年平均成長率は46.2%で、17年の出荷台数は32万台と予測している。コンシューマー向け3Dプリンターの競争が進んで価格が低下することや、欧米を中心に3Dプリンターに対する国の金銭的支援が進んで…

  • 今年の国内IT市場は微増 PCの更新需要が続く

     2014年の国内IT市場規模は、前年比0.4%増の14兆4352億円になる見込みだと、IDC Japanが発表した。内訳は、ハードウエア市場が6兆5916億円(前年比2.3%減)、ITサービス市場が5兆1720億円(同2.8%増)、パッケージソフトウエア市場が2兆6717億円(同3.0%増)。