スポーツ用品専門店のアルペンが、約20億円を投じて販売管理システムを刷新した。本社と約370店舗が利用するデータベース(DB)を、ハードディスク型からインメモリー型に切り替えたことが特徴だ。DBの開発ベンダーと共同でDBエンジンの機能を追加・改良したことで、店舗の生産性を高めつつ障害にも強い「ストレスレス」なシステムを完成させた。

 スポーツ用品専門店で国内最大手のアルペンは、約370店舗の販売管理システムやPOS(販売時点情報管理)端末を全面刷新した。新システムへの移行は2011年8月に完了。稼ぎ時のウインタースポーツシーズンもトラブルなく乗り切ることができた。

 新システムの特徴は、メモリー上でデータを管理するインメモリー型のデータベース(DB)を採用したことだ。約20万アイテムの商品データや在庫データ、販売データなどを素早く検索・分析できるようにし、顧客ニーズに即応できる調達・販売を可能にした。

 POS端末などの周辺機器を含めた総投資額は約20億円(本誌推定)だ。サーバーやDBのライセンス、システム構築に投じた費用は、総投資額の約3分の1(7億~8億円)とみられる。

 同社は年間のIT予算を明らかにしないが、流通・小売業のIT予算は売上高の約0.7%(日本情報システム・ユーザー協会調べ)だ。アルペンの連結売上高は1898億円(2011年6月期)なので、年間予算内でビッグデータ時代に対応したシステムを手に入れることができた。

 店舗業務や調達・発注業務、システム運用といったあらゆる面において、「ストレスを感じさせないシステムを目指した」。竹中正和情報システム部長は、システム刷新の狙いをこう語る。

データ量の増大に対応

 アルペンが販売管理システムを全面刷新したきっかけは、システムの老朽化だ。2003年に構築した旧システムは、データ量の増大による処理性能の低下が問題になっていた。

 同社は2006年にプライベートブランド「IGNIO(イグニオ)」を創設。最近は電動アシスト自転車などライフスタイル分野にも進出するなど、取り扱い商品数を急増させてきた。その一方で、在庫の検索処理や商品発注のバッチ処理などの時間も長くなっていた。

 販売管理システムを全面刷新した効果は、導入後すぐに表れた。その一つが、店舗における顧客対応がスムーズになったことだ。店頭では従業員が携帯するハンディーターミナルを使って、瞬時に自店や他店の在庫を照会できるようになった(図1)。

図1●アルペンが構築した新システムの利用シーン
図1●アルペンが構築した新システムの利用シーン
店舗のハンディーターミナルなどから自店や他店、倉庫の在庫状況を把握できる。サーバー側でインメモリーDBを使っているため、検索結果は瞬時に表示される

 従来はバックヤードのPCなどで調べる必要があり、システムの応答が遅いと顧客を待たせてしまう。「店舗の従業員がストレスなくシステムを使えるようにすることが、顧客サービスの向上につながる」と情報システム部の尾林寿隆システム開発グループチーフは説明する。

 システム部員の負担も軽減された。休日や年末年始などは、発注情報などを集約するバッチ処理が重くなる。システム刷新前は、「翌日の店舗運営に支障を来さないように、優先順位に応じてバッチ処理の順番を組み替える必要があった」(尾林チーフ)。新システムでは、従来の3分の1の時間で処理できるため、そういった作業は不要になったという。

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