BYODの導入は従業員の協力が伴わなければ成功しない。従業員の私物デバイスを「利用させていただく」のであるから当然である。したがって、従業員自ら、自分のデバイスで仕事をしたい/してもいい、と思ってもらわなければならない。

 ただ、何をしているかわからない私物デバイスで仕事をされることは、会社としては不安である。しかしその不安を払拭するため私物デバイスを厳密に管理・監視すれば、従業員にとっては不満につながる。

 したがって、そのどちらかだけを解決してもBYODは導入できない。言い方を変えれば、双方が納得のいく方法で解決できればBYODの導入が可能になる。

 その解決方法が「公私を使い分ける」ことである。

 では、BYODではどのように「公私を使い分ける」のか。「計画」、「導入」、「運用」、「利用終了」の各プロセスでの実務のポイントを紹介する。

図●公私を使い分ける方法の例
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