Bring Your Own Device(BYOD)――個人所有のデバイスを持ち込んで業務に活用する動きが加速している。

 「日経コミュニケーション」の読者モニター調査に、その状況が如実に表れている(図1)。「BYODを認めているか」との問いに対し「認めている」または「今後認める予定」と回答したのは、2012年3月の調査結果では13.3%だった。これに対し、2013年4月では22.5%と大幅に増えた。

図1●BYODを導入する企業は確実に増えている
「日経コミュニケーション」の読者モニター調査において、「BYOD(私有端末の業務利用)を認めていますか」と尋ねた。「認めている」および「今後認める予定」と回答した件数は、2012年3月段階では13.3%止まりだったのに対し、2013年4月では22.5%という結果となった。なお、調査方法は、いずれも日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施した。
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 実際、BYODを導入する企業が続々現れている。大成建設、日本通運、丸紅、ユニバーサル ミュージック、リコー、良品計画といった有名企業がBYODを導入済みか、展開中だ。

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