市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。バックナンバーはこちらをご覧ください。
データは語る
目次
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パブリッククラウド市場、2021年1兆5879億円
IDC Japanがまとめた「国内パブリッククラウドサービス市場予測、2022年～2026年」によると、2021年の国内パブリッククラウドサービス市場の規模は、前年比28.5％増の1兆5879億円だった。
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エンタープライズIT支出、2022年は5.4％増
ガートナージャパンがまとめた調査によると、2022年の日本におけるエンタープライズIT支出の総額は、前年比5.4％増の27兆2682億円に達する見通しだ。産業別で最も高い成長率が見込まれるのは「銀行、投資サービス」で8.0％増。
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21年タブレット出荷台数は939万台、GIGAスクール特需一巡し、3.1％減
MM総研がまとめた「2021年暦年タブレット端末出荷台数調査」によると、2021年の国内タブレット端末の出荷台数は前年比3.1％減の939万台だった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の出荷統計において、過去最高を記録した2020年の969万台から減少した。
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経費精算ソリューション、2022年度311億円に
矢野経済研究所は「2022テレワーク時代の経費精算と複合機連携」のなかで、2021年度の経費精算ソリューション市場（事業者売上高ベース）について前年度比42.0％増の219億3000万円と予測した。
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国内DaaSが2桁成長中、2024年度に500億円超
アイ・ティ・アールがまとめた「ITR Market View：クラウド・コンピューティング市場2022」によると、国内DaaS（デスクトップ・アズ・ア・サービス）市場の2020年度の売上金額は前年度比22.0％増の260億6000万円だった。
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スマホの契約手続き「店舗」が5割、ネット契約普及も対面の需要根強く
MMD研究所と、Service Now Japanが共同でまとめた「スマートフォンの契約やカスタマーサポートに関する意識調査」によると、現在メインで利用しているスマートフォンの通信回線（通信プラン）の契約手続きを行った場所は、「店舗（キャリアショップの対面接客）」と回答した割合が最も多く、48.1…
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2021年携帯出荷台数12.6％増の3654万台
MM総研がまとめた「2021年（暦年）国内携帯電話端末の出荷台数調査」によると、2021年の国内携帯電話端末の出荷台数は前年比12.6％増の3654万2000台だった。
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国内ITサービス市場、2026年に6.7兆円
IDC Japanがまとめた「国内ITサービス市場支出額予測：2021年～2026年」によると、国内ITサービス市場は2022年以降も緩やかに成長を続け、2026年には6兆7410億円に達する見通しだ。2021年の同市場は前年比3.2％増の5兆8713億円だった。
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2021年日本の総広告費は10.4％増、ネット向けがマスコミ4媒体を上回る
電通がまとめた「2021年 日本の広告費」によると、「インターネット広告費」が初めてテレビと新聞、雑誌、ラジオの「マスコミ4媒体」合計の広告費を上回った。ネット広告は映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著といい、デジタルプロモーションの活用拡大も市場の成長に寄与した。
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リカレント教育が活況、2021年度467億円
矢野経済研究所がまとめた「2022リカレント教育ビジネスレポート」によると、2021年度のリカレント教育市場規模（受講料ベース）は、前年度比7.1％増の467億円を見込む。
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ローコードが2桁成長中、2020年度に515億円
アイ・ティ・アールがまとめた「ITR Market View：ローコード／ノーコード開発市場2022」によると、ローコードおよびノーコード開発市場の2020年度の売上金額は前年度比24.3％増の515億8000万円だった。
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オンライン学習はスマホが8割超、6割が「Zoom」で受講経験あり
NTTドコモ モバイル社会研究所がまとめた「2021年次世代ライフスタイル調査」によると、オンライン学習で最も使われている機器はスマートフォンで、その割合は80.3％だった。一方のパソコンは32.0％で、タブレットは11.9％だった。
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キャリア4社の月額利用料、スマホは平均5146円に
MM総研がまとめた「携帯電話の月額利用料金とサービス利用実態（2021年12月時点）」によると、NTTドコモとau、ソフトバンク、楽天モバイルのMNO（キャリア）4社によるスマートフォンの月額利用料金の平均は5146円となった。
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デジタル人材関連サービス、2021年度1兆758億円
矢野経済研究所がまとめた「2022年版 デジタル人材関連サービス市場の現状と展望」によると、デジタル人材育成・研修サービスとデジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービスの3市場を合計した「デジタル人材関連サービス」の市場規模は、2020年度に前年度比6.5％増の9678億円となった。
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子どもの初めてのスマホ所有「小学生」が5割超、低年齢化顕著に
MMD研究所がまとめた「2022年1月初めてスマートフォンを持つ子どもと親のスマートフォン意識調査」によると、子どもに初めてスマートフォンを持たせた学年で最も多い回答は「小学6年生」で、14.2％だった。
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国内PCサーバー出荷、2021年上期6.9％減
MM総研の調査によると、2021年度上期（2021年4～9月期）の国内におけるPCサーバーの出荷台数は前年度同期比6.9％減の18万430台となった。出荷金額は同9.1％減の1190億円だった。
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テレワーク時の対策、「特にしていない」17.7％
NTTドコモ モバイル社会研究所がまとめた「2021年次世代ライフスタイル調査」によると、テレワーク時に行っているセキュリティー対策として最も多かったのは「最新のセキュリティソフト（ウイルス・危険サイト等への対策）を利用」で38.6％だった。
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DXの課題は人材・スキル不足が5割、外部人材雇用もジョブ型導入進まず
日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）が2021年度における企業のIT投資やIT戦略の動向をまとめた「企業IT動向調査2022」（速報値）によると、企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する上で最も課題と感じているのは「人材・スキルの不足」で、その割合は46.6％だった。
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社会インフラ向けICT市場、2021年度5340億円
矢野経済研究所がまとめた「2021 社会インフラ向けICT市場の実態と展望 ～次世代型の社会インフラITソリューションシフトが進む社会インフラIT～」によると、2020年度の社会インフラIT市場規模（インフラ運営事業者の発注金額ベース）は前年度比2.9％減の5948億円だった。
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オンラインでの打ち合わせ、「多くなる」が30.7％
野村総合研究所がまとめた「アフターコロナの行動回帰に関する意識調査」によると、現在就労中の人のうち今後「オンラインでの打ち合わせ・商談」の頻度が新型コロナウイルス禍以前より多くなると回答した割合は30.7％だった。
