市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。バックナンバーはこちらをご覧ください。
データは語る
目次
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キャリアのクロスユース率、楽天が3分野で首位
MM総研がまとめた「ポイント／決済サービスの携帯キャリア別利用状況調査（2021年8月末時点）」によると、「ポイントサービス」と「クレジットカード」「ECサイト」の3分野におけるクロスユース率で楽天モバイルが首位になった。
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脱炭素化支援への期待は「技術」「提案」「共創」
IDC Japanがまとめた「2021年 脱炭素化GXに関する国内IT市場のビジネス機会」によると、脱炭素化の取り組みを支援するITベンダーに期待する点の最上位は「技術力」（45.5％）だった。
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携帯電話サービスの総合満足度、ahamoなどオンライン専用が首位
J.D. パワー ジャパンがまとめた「J.D. パワー 2021年携帯電話サービス顧客満足度調査」によると、ahamoとpovo、LINEMOの「オンライン専用ブランド／プラン」の総合満足度が1000点満点で664点を獲得し、首位となった。
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携帯使うシニアの3割弱、3G終了を「知らない」
MMD研究所がまとめた「シニアの3Gサービス終了に関する実態調査」によると、モバイル端末を所有する60～79歳の1万人のうち、フィーチャーフォンを主に利用する1119人の26.4％は、3Gサービスが終了することを「知らない」と回答した。
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国内PC市場は328万台、「レノボ・N・F」で約4割
IDC Japanがまとめた「国内PC市場2021年第2四半期の分析」によると、デスクトップパソコンやノートパソコン、ワークステーションから成る「国内トラディショナルPC市場」の出荷台数は、2021年第2四半期（4～6月）に前年同期比17.3％減の328万台となった。
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eKYC、銀行・証券口座の利用が最多、「積極的に利用したい」は約3割
MMD研究所と、「eKYC・本人確認サービス」や「デジタル身分証」サービスを手掛けるTRUSTDOCKが共同でまとめた「オンライン本人確認（eKYC）に関する利用動向調査」によると、eKYCを利用したことがある場面は「銀行・証券口座」が最も多く46.2％だった。eKYCの利用経験がある500人に聞…
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全戸一括型マンションISP、21年3月末に365万戸
MM総研がまとめた「全戸一括型マンションISPシェア調査（2021年3月末）」によると、集合住宅の全戸を対象とする光回線ベースのインターネット接続サービスの提供戸数は、2021年3月末に365万6000戸に達した。
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生産性が最も高まる場所は「本社オフィスと自宅」
WeWork Japanがまとめた「コロナ禍長期化における働き方意識調査」によると、仕事の生産性が最も高まる場所の選択肢は「本社オフィスと自宅（在宅勤務）」が全体の38.4％で首位。
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GIGAスクール端末の利活用 小学校84％、中学校91％が全学年で開始
文部科学省がまとめたGIGAスクール構想に関する「端末利用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）」によると、「小学校など（義務教育学校や特別支援学校を含む）」の84.2％、「中学校など（同）」の91.0％が「全学年で利活用を開始した」と回答した。
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キャリア4社の月額利用料、スマホは平均5351円に
MM総研がまとめた「携帯電話の月額利用料金とサービス利用実態（2021年7月時点）」によると、NTTドコモとau、ソフトバンク、楽天モバイルのMNO（キャリア）4社によるスマートフォンの月額利用料金の平均は5351円となった。
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国内クラウド基盤市場、2020年は8500億円
矢野経済研究所がまとめた「2021クラウド・ITアウトソーシング市場の現状と展望」によると、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）とPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）からなる国内クラウド基盤サービス市場（事業者の売上高ベース）は2020年に前年比23.2％増の8500…
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2021年上半期の市場規模、パソコン950万台、携帯1650万台
GfK Japanがまとめた「2021年上半期 家電・IT市場動向」によると、パソコンとタブレットの市場規模は、前年比45％増の1460万台となった。
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ワクチン普及後の勤務、週5日出社が日米で7割弱
IDC Japanがまとめた「2021年 働き方の未来に関する企業ユーザー動向調査 日米比較：ワクチン普及後を見据える」によると、新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後に、日米両国で従業員の7割弱が週5日間オフィスで勤務すると予測される。
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国内不動産テック市場、25年度に1兆2461億円
矢野経済研究所がまとめた「2021年版 不動産テック市場の実態と展望」によると、消費者向け（BtoC）と事業者向け（BtoB）のサービスを合算した2020年度の市場規模は前年度比8.6％増の6110億円となった。
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社内会議の約6割がオンラインに、利点は遠隔地との通信や移動の時短
木村情報技術は「企業のDXとウェビナーに関する調査」をまとめた。それによると、新型コロナウイルス禍の前後の働き方を比較して最も変化があったのは「社内会議のオンライン化」で、回答全体の59.3％に上った。
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国内コンサルティング市場、2025年に1兆2551億円
IDC Japanがまとめた「国内コンサルティングサービス市場予測」によると、2020年の市場規模は前年比1.1％増の8623億円になり、2025年に1兆2551億円に達するとみる。デジタル関連のビジネスコンサルティングとITコンサルティングが大きく成長する。
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世界無線インフラ市場、2021年に約488億ドル
米ガートナーがまとめた「世界無線インフラストラクチャ市場売上高予測」によると、2021年売上高は2020年の463億5850万ドルから5.3％増えて488億2020万ドルに達する見込みだ。
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日中韓の現金使用額は日本が1位、「スマホ決済」の普及率では最下位
国際カードブランド「UnionPay」を運営する銀聯国際（UnionPay International）の日本支社は、日本と中国、韓国の「現金とキャッシュレス決済に関する調査」をまとめた。キャッシュレス決済には、クレジットカードや電子マネー、スマートフォン決済、デビットカードを含む。
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家族も在宅勤務で発生、「音」の心配が37.1％
オカムラが同社社員を対象に調べた「新型コロナウイルス感染症対策としての在宅勤務における働く環境の調査結果」によると、家族も在宅勤務をしているときに生じるかもしれない問題の首位は、「Web会議や電話など音に関する問題」（37.1％）となった。
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EUとの個人データ移転、「予定なし」が44.4％
日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とアイ・ティ・アール（ITR）がまとめた「企業IT利活用動向調査2021」によると、欧州連合（EU）との個人データのやりとりについて、「現在、やりとりはなく、今後もやりとりする予定はない」が全体の44.4％で最も多かった。
