IDC Japanが企業のITシステムの開発担当者などを対象に、新型コロナウイルス禍での開発体制について調査したところ、緊急事態宣言期間中に在宅からフルリモートで開発作業を続けていたとする回答は34.9%だった。在宅とオフィスでの開発を併用していた企業も25.7%あり、計約60%が在宅でのリモート開発を実施していた。緊急事態宣言解除後にも計54%がリモート開発を継続しているという。一方、緊急事態宣言の期間中も平常通りの体制で開発していた企業は13.1%あった。
企業システムの開発体制、6割が在宅・遠隔で実施
出典:日経コンピュータ、2020年11月26日号p.21
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) 記事一覧
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) 記事一覧