米シスコシステムズがリモートワーク環境下におけるサイバー脅威の傾向について調査した「Future of Secure Remote Work Report」によると、新型コロナウイルスの発生以来、「サイバー脅威や警告が25%以上増加した」と回答した企業・組織は全体で61%に達した。地域別にみてみると、アジア・太平洋地域が69%で最多となった。北米・南米地域は64%で、欧州地域は37%だった。この調査はグローバルのIT関連の意思決定者3196人を対象に実施した。
コロナ禍のサイバー脅威、アジア・太平洋で急増
出典:日経コンピュータ、2020年11月26日号p.21
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