世界のIT関連の意思決定者3196人を対象にした調査で、新型コロナ禍を受けて「サイバー脅威や警告が25％以上増加した」と回答した企業・組織の割合。（出所：Cisco Systems「Future of Secure Remote Work Report 2020」、2020年10月22日）
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　米シスコシステムズがリモートワーク環境下におけるサイバー脅威の傾向について調査した「Future of Secure Remote Work Report」によると、新型コロナウイルスの発生以来、「サイバー脅威や警告が25％以上増加した」と回答した企業・組織は全体で61％に達した。地域別にみてみると、アジア・太平洋地域が69％で最多となった。北米・南米地域は64％で、欧州地域は37％だった。この調査はグローバルのIT関連の意思決定者3196人を対象に実施した。