従業員500人以上の国内企業でIT部門に在籍する管理者層を対象に2021年4月、調査した。(出所:ガートナージャパン「日本におけるデジタル・ビジネスへの取り組みに関する調査結果」、2021年10月13日)
従業員500人以上の国内企業でIT部門に在籍する管理者層を対象に2021年4月、調査した。(出所:ガートナージャパン「日本におけるデジタル・ビジネスへの取り組みに関する調査結果」、2021年10月13日)
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 ガートナージャパンがまとめた「日本におけるデジタル・ビジネスへの取り組みに関する調査結果」によると、新型コロナ禍の前と比べ、ペーパーレスやハンコレスへの取り組みを強化するという企業の回答が半数を超えた。

 また、新規事業の開発や既存事業の革新など、デジタルビジネスへの取り組みが強まるとの回答は43~48%に上った。同社は「3年先、できれば5年先までの方向性としてデジタル化/電子化を戦略に織り込み、活動を根付かせるべきだ」と提言する。