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(出所:MM総研「2021年暦年 タブレット端末出荷台数調査」、2022年3月8日)
(出所:MM総研「2021年暦年 タブレット端末出荷台数調査」、2022年3月8日)
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 MM総研がまとめた「2021年暦年タブレット端末出荷台数調査」によると、2021年の国内タブレット端末の出荷台数は前年比3.1%減の939万台だった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の出荷統計において、過去最高を記録した2020年の969万台から減少した。

 同社は減少理由について、小中学生1人に1台の学習用端末を配布する政府プロジェクト「GIGAスクール」向け特需が終了した影響が大きいと指摘する。2021年3月にタブレットの配備が一巡し、GIGAスクール向けの出荷はピークアウトしたという。

 2021年のメーカー別出荷台数・シェアの首位は米アップルで51.7%。同社は年間の出荷台数が12年連続で1位となった。GIGAスクール特需もあり、Wi-FiモデルのiPadが前年を上回った。

 次いで2位はNECレノボ・ジャパングループの13.9%、3位は米マイクロソフトの11.5%、4位は富士通クライアントコンピューティングの4.2%、5位はDynabookの3.2%だった。上位5社で約85%のシェアを占める結果となった。

 OS別の出荷台数・シェアはiPadOSが首位で、2018年から4年連続1位となった。2位はWindows、3位はAndroidだった。WindowsはAndroidをわずかに上回り2年連続の2位となった。

 MM総研はGIGAスクールによる小中学校向けの特需が一旦落ち着いたため、今後数年間のタブレット端末市場は900万台超となった2020年、2021年を下回る規模で推移すると予測する。