NTTデータ経営研究所の「デジタル人材定着に向けたアンケート調査」によると、クラウドやAI(人工知能)などのスキルが社内外から認められるレベルと回答した「デジタル人材」のうち、3割が1年以内に転職する意向という。非デジタル人材の9.7%に比べて約3倍に達した。

 採用・育成へ投資したデジタル人材の流出は企業にとって悩ましい課題だ。転職意向のないデジタル人材も37.0%おり、定着には人事評価やオフィスの整備、上司の選定が重要という。

「デジタル人材」はクラウドやAI(人工知能)、ブロックチェーンなどのIT先端技術、データ分析基盤の構築・活用やRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)、アジャイル開発などで社内や社外から認められるレベルと回答した対象者と定義/NTTコム リサーチがアンケートモニターである全国20歳~49歳の正社員や公務員・団体職員、自営業者らを対象に非公開型インターネットアンケート(自記式調査)。有効回答数は624件。(出所:NTTデータ経営研究所/NTTコム リサーチ「デジタル人材定着に向けたアンケート調査」、2019年9月30日)
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