KPMGコンサルティングとEMCジャパンRSAが実施した「サイバーセキュリティサーベイ2019」によると、回答企業の21.1%がサイバー攻撃の痕跡を確認した。2018年に比べて10.2ポイント減少したものの、21.9%は自社が認識できていないサイバー攻撃による被害発生の恐れがあると回答した。

 痕跡を確認した企業が不正侵入に気付いたきっかけは「社員からの通報」が34.3%、「サイバーセキュリティ部門による監視」が37.1%、「委託先ITベンダーからの通報」が17.1%だった。

国内上場企業と売上高400億円以上の未上場企業を対象に2019年5月30日~6月25日、8月21日~9月6日に郵送とWebでアンケート。有効回答数は313件。(出所:KPMGコンサルティング・RSA「サイバーセキュリティサーベイ2019」、2019年10月3日)
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