長期化するコロナ禍の影響により、テレワークを実施している企業はもちろん、そうでない企業でも、対面での打ち合わせは減っているだろう。そうした状況下、重要な役割を果たすのが、グループウエア、ビジネスチャット、Web会議といったコラボレーションツールだ。その導入や活用の実態を調査データで俯瞰（ふかん）してみると、企業が今後取り組むべき情報共有基盤作りのポイントが見えてくる。
主軸は依然としてグループウエア
コラボレーションツールに該当する製品／サービスは多岐にわたる。日本でもなじみのあるグループウエアだけでなく、昨今ではSlack（Slack Japan）などのビジネスチャットや、Zoom（ZVC Japan）、Cisco Webex（シスコシステムズ）、Microsoft Teams（日本マイクロソフト）などのWeb会議ツールを利用している読者の方も多いだろう。コラボレーションという大きなくくりで見た場合、最も多く利用されているのはどのツールだろうか。
以下のグラフは、年商500億円未満の企業に対し、「導入済み」または「導入予定」のコラボレーション製品／サービスのなかで、最も主要なものを尋ねた結果だ。
冒頭で述べた通り、コラボレーションツールの市場には、多岐にわたる製品／サービスが混在し、名称や内容も常に変化している。例えば、グラフ中の「Microsoft 365」は、以前は「Microsoft Office 365」と呼ばれていたものだ。同様に、「Google Workspace」は「G Suite」から名称が変更されている。また、グループウエアの黎明（れいめい）期に高いシェアを誇った「Notes/Domino」は、日本IBMからHCLテクノロジーズへと移管されている。こうした変化についても、必要に応じてチェックしておきたい。
IT企業では一般にテレワーク導入が進んでいるため、ツールを使ったコラボレーションというと、ビジネスチャットやWeb会議ツールを駆使し、さらにBoxなどのオンラインストレージサービスと連携させるスタイルを思い浮かべる方が多いかもしれない。
だが、上記のグラフは、製造、建設、卸／小売り、運輸、サービスといった様々な業種の企業からの回答を含んでいる。これを見ると、サイボウズやネオジャパンといった国産のグループウエアベンダーの製品／サービスも、依然としてコラボレーションの主要な基盤として多くの企業に選択されていることがわかる。
グループウエアはWeb対応が比較的早かった分野であり、当時でいうASP（アプリケーションサービスプロバイダ）によって中堅・中小企業にも広く浸透した。そのまま、慣れ親しんだグループウエアを使い続けている企業も少なくない。上記のグラフには、そうした日本の状況も反映されている。
