「企業は、自社のデジタル戦略を実現するための手段として『テクノロジープラットフォーム(技術基盤)』を構築している。そのためには自社のデジタル戦略がしっかり定まっていなくてはならない」と米ガートナーのディスティングイッシュト バイスプレジデント アナリストのハン・ルホン(Hung LeHong)氏は話す。

 「デジタル・ビジネス(=ガートナーが提唱する、デジタルテクノロジーを使って変革されたビジネス)」がもたらす変化を企業の経営者に提唱するルホン氏に、その推進に欠かせないテクノロジープラットフォームの考え方を聞いた。

米ガートナーのディスティングイッシュト バイスプレジデント アナリストのハン・ルホン(Hung LeHong)氏
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デジタルトランスフォーメーションを進めている企業は1割

 テクノロジープラットフォームの位置づけについてルホン氏は、図1を示して解説した。緑の「Digital Technology Enablement=デジタルテクノロジーの適用」がテクノロジープラットフォームに相当し、これが青の「Digital Transformation=デジタルによる企業変革(トランスフォーメーション)」とオレンジの「Digital Business Optimization=デジタルによるビジネス最適化」と連携している。

図1●ビジネス戦略を推進するための三つの視点
(出典:ガートナー)
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 「デジタルによる企業変革(トランスフォーメーション)」とは、デジタル化によって今まで存在しなかった価値や製品を生み出すなど、企業のビジネスモデルを変えて新しい収益を作り出す活動である。「デジタルによるビジネス最適化」は、ビジネスモデルを変えずに、デジタル技術を使って現行業務を最適化させて、運用コストを低減させたり、カスタマーエクスペリエンスを向上させたりする活動を意味している。

 「企業のデジタル化とは、『変革』と『最適化』を組み合わせて進めていくものだ」とルホン氏は話す。現状は「『変革』を進めている企業が約1割で、『最適化』を進めている企業が約9割となっている」(ルホン氏)が、「変革」と「最適化」のどちらを選んだとしても、企業は自身が定めたデジタル戦略に最適なテクノロジープラットフォームを整備する必要がある。

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