米国や韓国でサービスが始まった第5世代移動体通信(5G)について、国内通信事業者は2020年に商用サービスを開始する予定としている。5Gはあらゆる企業のデジタル変革を加速させ、成長に導く重要な技術であることを意識しておく必要がある。

ビジネスや生活に欠かせない社会インフラの基盤技術に

 移動体通信は1980年ごろから、およそ10年単位で進化を遂げてきた。特定の人だけが使える自動車電話が第1世代で、第2世代から第3世代に移行する2000年ころに端末がメールや写真撮影、Webサイト閲覧などの機能を搭載し、「パーソナルなデバイス&サービス」となった。2000年代後半からのスマートフォンの普及によって、個人にとってより身近で重要な情報デバイスとなっていった。

 ここで5Gを第4世代移動体通信(4G)が高速化するだけと考えると、その潜在能力を見誤ることになる。5Gは移動体通信の分野にとどまらず、ビジネスや生活に欠かせない社会インフラの基盤技術へと進化し、スマート・シティやスマート・ファクトリー、自動運転などの各種サービスの実現を後押しする。

 これまで5Gは規格団体や通信事業者、機器ベンダーが中心に標準化作業を進めてきた。ユーザー企業は国内での本格サービスを控えた今、この技術の潜在能力を理解し、積極的な活用を検討する必要があるだろう(図1)。

図1●ビジネスや生活に欠かせない基盤となる5G
出典:ガートナー
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 ガートナーは、2019年7月に発表した「日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル*1 :2019年」に5Gをプロットしている(図2)。2019年時点で5Gは「『過度な期待』のピーク期」に入ったところで、主流の技術として採用されるまでには5~10年かかるだろう。

図2●日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル:2019年
出典:ガートナー
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*1 ハイプ・サイクルは、企業がテクノロジーやアプリケーションに何を期待できるのかを理解できるようにガートナーが開発したもので、横軸に「時間の経過」を、縦軸に「市場からの期待度」を置く2次元の波形曲線で表す。テクノロジーやアプリケーションが市場に受け入れられるまでは、総じて同じ経過をたどる。初めて市場に登場した後に、期待は急上昇するが(黎明期)、成果を伴わないまま過熱気味にもてはやされ(「過度な期待」のピーク期)、熱狂が冷めると市場がいったん停滞し(幻滅期)、改めて実質的な市場浸透が始まり(啓蒙活動期)、成熟したテクノロジーとして市場に認知される(生産性の安定期)というステップを踏む。

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