2019年に生誕60周年を迎えたプログラミング言語の「COBOL」。人間にたとえれば「還暦」に相当するが、今でも企業内にはCOBOLを使ったシステムが広がっている。

 日経クロステックが2019年に実施したアンケートによると、ユーザー企業は自社内に、IT企業は担当企業にCOBOLシステムがあると答えた割合は、実に61.6%に上った。登場から60年を経た今でも、多くの企業でCOBOLシステムが現役として使われている状況だ。

COBOLシステムの有無
(出所:日経クロステック)
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 注目すべきはリプレース計画の少なさである。COBOLシステムがあると答えた回答者にリプレース計画をたずねると、計画があるのはわずか23.0%。逆に76.9%の企業では具体的なリプレース計画が無かった。

リプレースできない最大の障壁は?

 6割の企業にCOBOLシステムがいまだ存在しているにもかかわらず、なぜ4分3を超える企業で具体的なリプレース計画が無いのか。一つには現状のシステムでも特に不満が無い点が挙げられる。リプレース計画が無い回答者の約7割がCOBOLシステムを今後も前向きに使い続けると答えている。

 COBOLが優れたプログラミング言語である表れだろう。ところが問題は、残りの3割だ。「リプレースしたいが具体的な計画はない」と答えている。つまり課題や悩みのあるCOBOLシステムだが、何らかの理由でやむなく使っているわけだ。

 その理由は何か。最大の理由は「リプレースの手間・コストがかかる/費用対効果が見えない」(85.3%)だった。「お荷物」のCOBOLシステムを捨てるに捨てられない状況がうかがえる。次いで多かったのは「COBOLエンジニアを確保できない」(23.0%)。COBOLエンジニアの高齢化や引退が背景にあるとみられる。

COBOLシステムをリプレースできない理由
(出所:日経クロステック)
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 いずれにしても、DX(デジタルトランスフォーメーション:デジタルによる変革)を推進する上で旧来のCOBOLシステムは足かせになりかねない。COBOLシステムを今後も前向きに使い続けると答えた企業もいつ課題に直面するか分からない。これに警鐘を鳴らすのが、経済産業省のDXレポート、いわゆる「2025年の崖」である。

 日経BPはこうした状況を踏まえ、2020年4月にCOBOLシステムの刷新などを対象としたマッチングサービス「Active一括提案依頼サービス」を開始した。ITモダナイゼーション(情報システムの近代化)と呼ぶ手法によるシステム刷新を手掛けるITベンダーとの出会いの場である。手間やコストをかけずにリソース不足も解消できる道が拓けるはずだ。

 手順も簡単。今抱えている課題や悩み、現状のCOBOLシステムについて簡単なアンケートに答えるだけだ。あとは複数のITベンダーからあなたの会社にぴったりなシステム刷新の提案を無料で受けられる。COBOLシステムの刷新を諦めめていた、これ以上塩漬けにしたくないという方は、ぜひ気軽にアクセスしてほしい。具体的な計画がある企業でも、相見積もりや刷新プランの妥当性評価に役立つはずだ。