前回は、B2Bマーケティングで使う顧客データに「誤った情報」が紛れ込むことで発生する問題を、上水道に下水道の水が混じることにたとえて説明しました。
この中で、データを扱う際に必要な要件となる4項目を挙げました。
- データ品質に関する理解
- 品質の定義
- 構造の定義
- 説明責任と権限の定義
今回は、データを扱う際に必要な要件の3番目から解説します。
3.構造の定義
B2Cと異なり、B2Bは製品やサービスを組織（企業）が購買するため、「購買に携わる個人がどの企業に所属しているか」が、非常に重要になります。ここで前回解説したように、個人が属する企業名をSoT（Source of Truth：SoT、真実の情報ソース）で定義できていれば、企業を一意に識別できます。
企業に属する個人の情報は、識別された組織データ（上の例では企業名）にひもづけることで、企業との関係性を明確にできます。その上で個人の識別には、「e-mailアドレス」を使うのが一般的です。原則として、同一企業内に同じe-mailアドレスを持つ人が複数いることはあり得ないからです。
ただし同じe-mailアドレス（つまり同一人物）でも、関連情報を取得した時期の違いによって、部署や役職が異なっている場合があります。こうした異動などの情報を追跡し、正しい現状を把握するのは困難です。しかし国内なら「Sansan」、海外なら「LinkedIn」といった個人を識別できるプラットフォームを活用することで、把握が可能になる場合があります。
企業という視点で見ると、親会社とグループに属する会社の関係が不明確な場合があります。株式の保有比率や会社の成り立ちの経緯などによって、「子会社」「関連会社」「関係会社」「グループ会社」などいろいろな呼び方の会社が存在しています。
筆者は、資本関係による連結決算の対象になるかならないかで、「親会社」と「グループ会社」の関係を区別しています。これが最もシンプルで、情報の入手も容易となるからです。
4.説明責任と権限の定義
データ品質が劣る企業は、この問題に説明責任を持つ人物を決める必要があります。日本企業がデータ品質を高められない理由には、「データ品質に関して誰も説明責任を問われないこと」が根源にあると考えています。
その前に、少し長くなりますが、企業名を例に日本でのデータマネジメントの難しさについて説明しましょう。この難しさの原因は、日本語の言語的特性にあります。
外資系企業に勤務した経験がある方なら「日本はダブルバイトだから難しい」という話を耳にしたことがあるかもしれません。これは欧米諸国の言語が基本的にシングルバイト（アルファベットなど、1バイトの文字コードで表記される文字）であるのに対して、日本語はダブルバイト（2バイトの文字コードで表記される文字）を使う場合が多いことを意味しています。
