ビールテイスト飲料「ビアリー」ヒットの裏に、2020年4月に新設したDX(デジタル変革)組織によるデータ分析を活用した支援があった。情報基盤の連携と人材育成を進め、飲食を核にした新たな価値を創造する「Food as a Service(FaaS)」企業を目指す。

 アサヒビールが2021年3月30日に発売したアルコール度数0.5%のビールテイスト飲料「ビアリー」が好調だ。酒税法における「酒類」はアルコール度数1%以上の飲料を意味し、ビールテイスト飲料は清涼飲料水に当たる。同社はアルコール度数が0%を上回り1%を下回るカテゴリーを「微アルコール」と名付けた。

ビールテイスト飲料「ビアリー」
ビールテイスト飲料「ビアリー」
(写真出所:アサヒグループホールディングス)
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 体質や状況に応じて顧客が飲み方の選択肢を多様にできることを、同社は「スマートドリンキング」と呼ぶ。この考えの下、普段は酒を飲む人もビアリー片手に読書や映画鑑賞を楽しむといった飲み方をSNS(交流サイト)などで提案した。

 ビアリーのヒットなどが追い風となり、国内のビールテイスト飲料の市場推計販売規模は2021年3月29日から7月4日の期間に前年同期比で約20%増えた。同社はビアリーを含むアルコールテイスト清涼飲料の売り上げを従来の約320億円から2021年に約400億円にすると意気込む。

アサヒグループ本社ビル(中央)
アサヒグループ本社ビル(中央)
(写真出所:アサヒグループホールディングス)
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意思決定を支えたDX推進組織

 ビアリーのマーケターの意思決定を支えたのが、アサヒグループホールディングス(アサヒGHD)が2020年4月に新設したValue Creation(VC)室だ。グループ全体のDX(デジタル変革)を推進し、新規ビジネスを創出するのが目的の組織である。

 VC室が注力する分野の1つがビジネスアナリティクスだ。事業会社の個別プロジェクトにおいて、顧客を深く理解する、個別施策のROI(投下資本利益率)を見極める、経営資源の配分を最適化するなどの目的で、データを基にPDCA(計画・実行・評価・改善)サイクルを回す仕組み作りを支援する。

 必要に応じて、社内プロジェクトの開始段階でVC室が伴走し、仮説設定やデータ探索、効果測定などを手伝う。以前は個々のプロジェクトで課題に対して施策を考える際、どのKPI(重要業績評価指標)をモニタリングするかといった事前の設計がなおざりにされがちだったため、今後重視したいとの考えからだ。

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