（出所：123RF）
経営戦略、新事業、買収計画、トラブルの真相、苦悩、後継者選び――。日経xTECHが注目企業のトップに直撃した。
トップに直撃！
目次
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「不得手なことほど内製で」、LIXIL瀬戸社長がDXパートナーに求める条件は？
瀬戸 欣哉 氏 LIXILグループ 社長 兼 最高経営責任者（CEO）
住宅設備大手LIXILを率い、コロナ禍の克服とデジタル変革に挑む。業界の特徴を踏まえ、デジタルとアナログとのハイブリッド戦略を進める方針だ。「プロ経営者」として、不得手な業務ほど苦労してでも外注せず自前でこなす道を選ぶ。
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東証の終日停止判断は正しかったのか、auカブコム証券斎藤社長が提言
東京証券取引所で2020年10月1日に発生したシステム障害。東証は市場関係者との協議により、投資家の混乱回避のため終日売買停止したと説明する。auカブコム証券の斎藤正勝社長は「システム対応やBCPの策定を怠ってきた低い一部の証券会社に全体を合わせることが本当によいのか」と異を唱える。証券取引市場の…
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DXをブームで終わらせないためには？「DX銘柄2020」選定委員長が経営者に直言
伊藤 邦雄 氏 DX銘柄評価委員会 委員長
「DX銘柄2020」選定のリーダーとして、日本企業のIT活用の出遅れに警鐘を鳴らす。新型コロナ禍を境に、デジタルに対する経営者の意識が高まったと指摘。DX推進に向けた指針や認定制度も整え、経営者にさらなる意識変革を促す。
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熟練工の技、AIでどう支える？電力会社JERAの小野田社長が挑むデータ経営
小野田 聡 氏 JERA 社長
東京電力フュエル＆パワーと中部電力の共同出資会社JERAがデータ経営にまい進している。燃料調達から輸送、発電、販売までの事業全体を、データとAIで革新する。熟練工頼みだった発電所運営にデジタルの力を組み合わせ、新たな電力会社像を模索する。
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スパコン「富岳」、世界4冠へ貫いた信念とは？理研・松岡氏が明かす開発の舞台裏
松岡 聡 氏 理化学研究所 計算科学研究センター センター長
「スパコンは使われてなんぼ」とかねて公言してきた。富岳の開発過程でも汎用性と性能の両立を徹底した。国家事業の観点からプロジェクトを検証し、将来の糧にすべきと説く。
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万に一つの新薬開発、変革の一手は？中外製薬の小坂会長が始動させた
小坂 達朗 氏 中外製薬 会長 最高経営責任者（CEO）
新型コロナの治療薬候補で注目を集める中外製薬が、デジタル活用へ大きくかじを切った。成功率3万分の1ともされる新薬開発にAIを駆使し、開発スピードを飛躍的に高める。デジタル部門トップの招へいや若手の抜てきなど、社内の風土改革にも取り組む。
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コロナ禍で基幹系刷新を決行できた理由は？東京きらぼしFG会長が明かす「決断」
東京きらぼしフィナンシャルグループ（FG）傘下のきらぼし銀行は2020年5月、基幹系システムの刷新を成功させた。新型コロナウイルスの流行に伴う緊急事態宣言下、社員への感染リスクがある中でシステム統合を決行できた理由はどこにあるのか。東京きらぼしFGの味岡桂三会長に「決断」の背景を聞いた。
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サンリオピューロランド再開、苦渋の休館を越え小巻社長が描くテーマパーク像は？
小巻 亜矢 氏 サンリオエンターテイメント 社長 サンリオピューロランド 館長
新型コロナウイルス感染拡大を受け、いち早くサンリオピューロランドを休園する決断を下した。かつてない経営危機も変革の契機と捉え、動員数至上主義からの脱却を宣言。デジタルの活用や人材育成を加速し、新たなテーマパーク像の構築を目指す。
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IBMのコンテナ戦略はどう変わる？レッドハットの新CEOが語る巨額買収の成果
米IBMが米レッドハットを340億ドル（約3兆6000億円）で買収してから約1年。IBMのコンテナ戦略はどう変わったのか、レッドハットの社長兼CEO（最高経営責任者）に就任した、ポール・コーミア氏に聞いた。
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在宅勤務者はクラウド利用に何を望む？米DropboxのハウストンCEOに聞く
米国で新型コロナウイルスの感染者が再び増える中、クラウドサービス「Dropbox」の利用に変化が起きている。同サービスを提供する米Dropboxのドリュー・ハウストン共同創業者兼最高経営責任者（CEO）に聞いた。
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なぜあえて減益予算？カインズ高家社長が語るホームセンター進化論
高家 正行 氏 カインズ 社長
リアル店舗でITを駆使する「IT小売業」実現へ老舗ホームセンターの改革を率いる。新規出店と合従連衡で成長するチェーンストアの常識とあえて決別。強みである店 舗とデジタル技術を組み合わせ、顧客の新しい購買行動をつくると意気込む。
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日本人の野菜不足問題、カゴメにできることは？山口社長が明かすデジタル農業戦略
「日本人1人あたりの野菜摂取量350グラム」を中期ビジョンに掲げ、食を通じた社会問題の解決に取り組むと宣言するカゴメの山口聡社長にデジタル戦略を聞いた。
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地銀連合の先に何を目指す？「破壊者」SBI北尾社長の真意を聞いた
北尾 吉孝 氏 SBIホールディングス 社長
「第4のメガバンク構想」を提唱し、広域地銀連合の形成を目指す。ITベンダーによる勘定系システムの囲い込みがコスト高の原因と断言。問題解決へオープンAPIとクラウド活用を推し進める。
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コロナ危機克服と経済成長の処方箋は？経団連・中西会長が提言する変革論
中西 宏明 氏 日本経済団体連合会（経団連） 会長
新型コロナウイルスの感染拡大に、経済界のトップとして危機感をあらわにする。世界全体で収束するまで2～3年と、長期戦の見通しを示した。危機の克服とアフターコロナの経済成長へ、デジタル変革を加速すべきだと強調する。
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Zoomとも競合するのか？新型コロナ禍のクラウド戦略を米ボックスCEOに直撃
新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務が広がっている。オフィスから離れた場所でビジネスパーソンの共同作業はどのように変わるのか。企業向けストレージサービスの大手である米ボックス（Box）のアーロン・レヴィ会長兼最高経営責任者（CEO）に聞いた。
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メディアの役割、どう変わる？スマートニュース鈴木会長が見据えるアフターコロナ
鈴木 健 氏 スマートニュース 会長兼社長 最高経営責任者（CEO）
日米2000万人が使うニュースアプリを運営し、国内ユニコーンの1社としても注目を集める。フィルターバブルを避け多様な記事を提示するため、人工知能（AI）などの先端技術を駆使する。コロナ危機を克服した世界を見据え、メディアの規律が問われると訴える。
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「IOWN構想」の正体は？十数年ぶり新ビジョン、澤田社長のNTT再生シナリオ
澤田 純 氏 NTT 社長
2019年5月に十数年ぶりとなるネットワークビジョンを発表し、攻勢を強める。ソニーや米インテルなどと組んで次世代の技術やサービスをリードしていく計画を描く。NTTドコモの料金下げや5Gの商用化、グローバル事業の再編など、成長へ足場固めも進める。
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在宅勤務、なぜいち早く導入？GMO熊谷社長が明かす決断の舞台裏
GMOインターネットは2020年1月、新型コロナウイルス感染症対策で在宅勤務を導入した。大手企業の中でいち早い決断だった。事業継続に向けた準備と訓練が奏功し、業務生産性はほとんど下がっていないという。世界的な災禍の半面、従来の非効率を見直しITによる変革を促す好機にすべきと訴える。
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IT人材の「東京一極集中」にどう挑む？広島県知事が挑む地方発のDXとは
湯崎 英彦 氏 広島県 知事
社会にデジタル技術が広がる中、行政や自治体業務も変革が不可欠と断言する。人材育成から県民の暮らし、産業、行政プロセスまで、様々な実証実験に取り組む。デジタル人材をひき付けるため、面白いプロジェクトを数多く生み出す考えだ。
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スシロー水留社長のDX論を直撃、回転すし最大手が最新ITとメカ活用で目指す姿は？
水留 浩一 氏 スシローグローバルホールディングス 社長 CEO（最高経営責任者）
回転すし最大手として、2019年9月期は売上高と営業利益ともに過去最高を記録した。クラウド活用にいち早く乗り出し、2019年6月には自動化技術を結集した新店舗を開いた。店舗運営の効率化と顧客満足度向上の両立を狙い、デジタルとメカ技術の融合に挑む。
