（出所：123RF）
経営戦略、新事業、買収計画、トラブルの真相、苦悩、後継者選び――。日経xTECHが注目企業のトップに直撃した。
トップに直撃！
目次
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デジタルの力「ちょっとだけ借りる」、DX巧者トラスコ中山社長の信念とは？
機械工具の卸大手を率いデジタル変革にまい進、「DX銘柄2020」のグランプリに輝いた。デジタルありきでなく、顧客の利便性と自社のあるべき姿を追求した結果と強調する。多数決経営に反対、在庫回転率は無意味と、業界の常識にとらわれない経営スタイルを貫く。
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行政デジタル化へ、コロナ対策の教訓どう生かす？政府CIO三輪氏に直撃
政府CIOに就任して2年超、「苦しかった」という新型コロナでのIT活用を踏まえ、「行政のデジタル化をなぜもっと速く進められなかったのか」と振り返る。行政サービス向上のため、データ連携とそのためのルールや基盤整備の必要性を説く。
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コロナ時代の学会や大学講義、あるべき姿は？NII喜連川所長が導く学びの新常態
対面での発表が当たり前だった学会をいち早くオンライン形式で開催、注目を集めた。講義のオンライン移行を模索する大学にも知見を提供、小中高へと成果を広げる。オンラインとリアルの併用で、子育て中、不登校など様々な境遇の人に学びの場を提供できると説く。
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「不得手なことほど内製で」、LIXIL瀬戸社長がDXパートナーに求める条件は？
住宅設備大手LIXILを率い、コロナ禍の克服とデジタル変革に挑む。業界の特徴を踏まえ、デジタルとアナログとのハイブリッド戦略を進める方針だ。「プロ経営者」として、不得手な業務ほど苦労してでも外注せず自前でこなす道を選ぶ。
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東証の終日停止判断は正しかったのか、auカブコム証券斎藤社長が提言
東京証券取引所で2020年10月1日に発生したシステム障害。東証は市場関係者との協議により、投資家の混乱回避のため終日売買停止したと説明する。auカブコム証券の斎藤正勝社長は「システム対応やBCPの策定を怠ってきた低い一部の証券会社に全体を合わせることが本当によいのか」と異を唱える。証券取引市場の…
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DXをブームで終わらせないためには？「DX銘柄2020」選定委員長が経営者に直言
「DX銘柄2020」選定のリーダーとして、日本企業のIT活用の出遅れに警鐘を鳴らす。新型コロナ禍を境に、デジタルに対する経営者の意識が高まったと指摘。DX推進に向けた指針や認定制度も整え、経営者にさらなる意識変革を促す。
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熟練工の技、AIでどう支える？電力会社JERAの小野田社長が挑むデータ経営
東京電力フュエル＆パワーと中部電力の共同出資会社JERAがデータ経営にまい進している。燃料調達から輸送、発電、販売までの事業全体を、データとAIで革新する。熟練工頼みだった発電所運営にデジタルの力を組み合わせ、新たな電力会社像を模索する。
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スパコン「富岳」、世界4冠へ貫いた信念とは？理研・松岡氏が明かす開発の舞台裏
「スパコンは使われてなんぼ」とかねて公言してきた。富岳の開発過程でも汎用性と性能の両立を徹底した。国家事業の観点からプロジェクトを検証し、将来の糧にすべきと説く。
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万に一つの新薬開発、変革の一手は？中外製薬の小坂会長が始動させた
新型コロナの治療薬候補で注目を集める中外製薬が、デジタル活用へ大きくかじを切った。成功率3万分の1ともされる新薬開発にAIを駆使し、開発スピードを飛躍的に高める。デジタル部門トップの招へいや若手の抜てきなど、社内の風土改革にも取り組む。
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コロナ禍で基幹系刷新を決行できた理由は？東京きらぼしFG会長が明かす「決断」
東京きらぼしフィナンシャルグループ（FG）傘下のきらぼし銀行は2020年5月、基幹系システムの刷新を成功させた。新型コロナウイルスの流行に伴う緊急事態宣言下、社員への感染リスクがある中でシステム統合を決行できた理由はどこにあるのか。東京きらぼしFGの味岡桂三会長に「決断」の背景を聞いた。
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サンリオピューロランド再開、苦渋の休館を越え小巻社長が描くテーマパーク像は？
新型コロナウイルス感染拡大を受け、いち早くサンリオピューロランドを休園する決断を下した。かつてない経営危機も変革の契機と捉え、動員数至上主義からの脱却を宣言。デジタルの活用や人材育成を加速し、新たなテーマパーク像の構築を目指す。
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IBMのコンテナ戦略はどう変わる？レッドハットの新CEOが語る巨額買収の成果
米IBMが米レッドハットを340億ドル（約3兆6000億円）で買収してから約1年。IBMのコンテナ戦略はどう変わったのか、レッドハットの社長兼CEO（最高経営責任者）に就任した、ポール・コーミア氏に聞いた。
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在宅勤務者はクラウド利用に何を望む？米DropboxのハウストンCEOに聞く
米国で新型コロナウイルスの感染者が再び増える中、クラウドサービス「Dropbox」の利用に変化が起きている。同サービスを提供する米Dropboxのドリュー・ハウストン共同創業者兼最高経営責任者（CEO）に聞いた。
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なぜあえて減益予算？カインズ高家社長が語るホームセンター進化論
リアル店舗でITを駆使する「IT小売業」実現へ老舗ホームセンターの改革を率いる。新規出店と合従連衡で成長するチェーンストアの常識とあえて決別。強みである店 舗とデジタル技術を組み合わせ、顧客の新しい購買行動をつくると意気込む。
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日本人の野菜不足問題、カゴメにできることは？山口社長が明かすデジタル農業戦略
「日本人1人あたりの野菜摂取量350グラム」を中期ビジョンに掲げ、食を通じた社会問題の解決に取り組むと宣言するカゴメの山口聡社長にデジタル戦略を聞いた。
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地銀連合の先に何を目指す？「破壊者」SBI北尾社長の真意を聞いた
「第4のメガバンク構想」を提唱し、広域地銀連合の形成を目指す。ITベンダーによる勘定系システムの囲い込みがコスト高の原因と断言。問題解決へオープンAPIとクラウド活用を推し進める。
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コロナ危機克服と経済成長の処方箋は？経団連・中西会長が提言する変革論
新型コロナウイルスの感染拡大に、経済界のトップとして危機感をあらわにする。世界全体で収束するまで2～3年と、長期戦の見通しを示した。危機の克服とアフターコロナの経済成長へ、デジタル変革を加速すべきだと強調する。
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Zoomとも競合するのか？新型コロナ禍のクラウド戦略を米ボックスCEOに直撃
新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務が広がっている。オフィスから離れた場所でビジネスパーソンの共同作業はどのように変わるのか。企業向けストレージサービスの大手である米ボックス（Box）のアーロン・レヴィ会長兼最高経営責任者（CEO）に聞いた。
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メディアの役割、どう変わる？スマートニュース鈴木会長が見据えるアフターコロナ
日米2000万人が使うニュースアプリを運営し、国内ユニコーンの1社としても注目を集める。フィルターバブルを避け多様な記事を提示するため、人工知能（AI）などの先端技術を駆使する。コロナ危機を克服した世界を見据え、メディアの規律が問われると訴える。
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「IOWN構想」の正体は？十数年ぶり新ビジョン、澤田社長のNTT再生シナリオ
2019年5月に十数年ぶりとなるネットワークビジョンを発表し、攻勢を強める。ソニーや米インテルなどと組んで次世代の技術やサービスをリードしていく計画を描く。NTTドコモの料金下げや5Gの商用化、グローバル事業の再編など、成長へ足場固めも進める。