スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第18回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。今回は特別企画として枠を2倍に拡大して常連の識者8人に、新型コロナウイルス禍で露呈した日本のIT活用の後進性をばっさり斬ってもらう。
お題は「アフターコロナ、『IT後進国』の日本は生まれ変われるか」だ。お題に答える識者の2番手には、外資系ITベンダーでCTO（最高技術責任者）などを務めた元・東京理科大学大学院教授の田中芳夫氏だ。「緊急避難的なテレワークは導入できても肝心のデジタル変革に踏み切れない経営者が多すぎる」と嘆く田中氏は、アジアなどのIT先進国の事例に学べと説く。（編集部）
田中 芳夫（たなか よしお）
元・東京理科大学大学院教授
元・東京理科大学大学院教授
1949年生まれ。大学卒業後に大手重工業メーカーに入社しシステム開発などを担う。1980年に外資系コンピューターメーカーに転職しシステム・製品開発に従事。日本のPCの標準化にも尽力。2005年に外資系ソフトウエア企業に初代CTOとして入社。2007年より国立研究開発法人に参画するとともに、東京理科大学大学院にてソフトウエア開発、技術戦略などを講義。現在、ものこと双発推進代表理事、国際大学グロコム上席客員研究員。
【質問1】新型コロナ禍で明らかになったIT活用の後進性、どう見る？
【回答】 ITを徹底的に使うことで生まれ変わらないと、アフターコロナの時代に落ちこぼれる
【質問2】テレワークの導入や規制緩和の動きなどは評価できるか
【回答】緊急避難的なテレワークは導入できても肝心のDXに踏み切れない経営者が多すぎる
【質問3】アフターコロナの時代に向けてなすべきことは？
【回答】アフターコロナは産業構造の変革競争の時代、日本企業も「DX2.0」へ踏み出せ
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