スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第18回だ。毎回、複数の識者に共通のお題(質問)を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。今回は特別企画として枠を2倍に拡大して常連の識者8人に、新型コロナウイルス禍で露呈した日本のIT活用の後進性をばっさり斬ってもらう。

 お題は「アフターコロナ、『IT後進国』の日本は生まれ変われるか」だ。お題に答える識者の7番手は、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任した有賀貞一氏だ。新型コロナウイルス禍で見えた中小企業経営者などのITリテラシーの低さに驚く有賀氏は、日本がアフターコロナの時代を生き残るために、教育の大改革も含めた「革命的な」施策の必要性を説く。(編集部)

有賀 貞一(あるが ていいち)
AITコンサルティング 代表取締役
有賀 貞一(あるが ていいち) 1970年に野村コンピュータシステム(現・野村総合研究所)入社、ニューヨーク駐在事務所長などを経て、1994年に常務取締役。1997年にCSK(現SCSK)入社、専務取締役に就任。金融システム事業本部長など歴任し、2005年にCSKホールディング代表取締役。2008年にミスミグループ本社代表取締役副社長。2011年に AITコンサルティング株式会社を設立し代表取締役に就任。現在、中央電力やアイリッジの取締役などを兼務
【質問1】新型コロナ禍で明らかになったIT活用の後進性、どう見る?
【回答】「PDFって何だい?」、大企業のIT活用もダメだが中小企業はひどすぎる
【質問2】テレワークの導入や規制緩和の動きなどは評価できるか
【回答】取り組みそのものは評価するが、いや応なしにやっているので主体性がない
【質問3】アフターコロナの時代に向けてなすべきことは?
【回答】意外に重要な住環境問題、教育も変え国民のITリテラシーを高めないと大変

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