「コンテナ」技術を業務システムの開発、運用に取り入れる企業が増えている。「Docker(ドッカー)」に代表されるコンテナは仮想化技術により「アプリとその実行環境を丸ごとパッケージングできる」特徴を持つ。アプリを高速に開発、改善したいという昨今の「DX(デジタルトランスフォーメーション)」案件を中心に、そのポータビリティーの高さが評価されてきた。

 ここにきてコンテナの普及を強く後押ししているのが、複数のコンテナをまとめて管理するコンテナオーケストレーションツールの充実だ。「Kubernetes(クーバネティス)」がデファクトの地位にあり、各ベンダーが普及を促す形になっている。

 Kubernetesの基となったのは、米グーグル(Google)が自社サービスの管理に向けて開発した「Borg」。オープンソースソフトウエアとして公開された後は、「Cloud Native Computing Foundation(CNCF)」配下で開発が進められている。CNCFの最高位メンバー(プラチナ)には、グーグル、米アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)、米マイクロソフト(Microsoft)、米IBM、米オラクル(Oracle)などが名を連ね、共同でKubernetesの機能強化に努める。

 クラウド上でKubernetesをマネージドサービスとして提供する「マネージドKubernetes」の拡充もコンテナ普及の追い風だ。クラウドのビッグ3であるAWS、Microsoft Azure、GCP(Google Cloud Platform)は、それぞれ「Amazon Elastic Kubernetes Service (Amazon EKS)」「Azure Kubernetes Service (AKS)」Google Kubernetes Engine(GKE)」を提供。マネージドサービスによりKubernetes利用のハードルが下がり、多くのユーザーがクラウド上でコンテナ活用に乗り出している。

クラウド提供の「マネージドKubernetes」サービスを利用する日本企業の例
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 企業向けのKubernetesプラットフォーム「Red Hat OpenShift」を提供するレッドハットの岡下浩明プロダクトソリューション本部長は「マネージドサービスを使いたいという声が大きくなってきた。コンテナに興味はあるが、ユーザーはビジネスアプリを素早くデプロイ(配布)して継続変更を可能にことに主眼を置いている」と昨今のコンテナ活用のマインドを話す。

 Kubernetes利用の難しさの1つはCNCFが提供するKuberenete新版への対応だ。オンプレミス(自社所有)環境にKubernetesを導入し利用するぐるなび 開発部 開発第9グループの飯田健介氏は「3カ月に1回の割合で新版が提供されるが、いくつかの部門でマルチテナント的に使っているのでバージョンアップの調整は簡単ではない」と話す。

 Kubernetesは発展途上にあるので、バージョンアップが頻繁であることに加え、既存機能を理解したうえで進化に追随する必要がある。「Kubernetesは複雑であり、ソースコードを読めないと自前運用は難しい。Kubernetesは使うものであって、よほど大規模なシステムでない限り自分で運用する必要はない」。クリエーションラインの荒井康宏取締役兼最高技術責任者はこう指摘する。

 Kubernetesマネージドサービスの活用が進んだことが、コンテナ利用企業が増えてきた最大の理由なのである。

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