2020年に世界を巻き込んだ新型コロナウイルス感染拡大は、企業が自社のネットワークやクラウド利用のあり方を考える契機となった。本稿では、IDC Japanが日本国内の企業/組織に対して実施した調査を基に、ハイブリッドクラウドインフラの利用の現状を整理する。

(出所:123RF)

 IDC Japanは2020年10月、「国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向の調査」の結果を発表した。調査は2020年7月に実施し、国内企業/組織でITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関与する505人から有効回答を得た。

 IDCでは「ハイブリッドクラウド」を、複数のクラウドを一貫した運用で統合的に管理している状態と定義し、複数のクラウドを使う「マルチクラウド」と区別している。ハイブリッドクラウドは、例えばオープンソースの「Kubernetes」を使って、プライベートクラウドとパブリッククラウドの両方で、コンテナの運用管理や自動化を実現している場合などが該当する。

 調査では、ITインフラ投資の評価基準を聞いている(複数回答)。上位に並んだのは、上から「業務スピードの向上」「システム利用者の満足度向上」「売上拡大への貢献」「システムのサービスレベルの向上」「新規ビジネスの創出」となった(図1)。

図1●ITインフラ投資の評価基準(回答数505、複数回答、回答が多かった上位5つを掲載)
出典:2020年国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査(IDC #JPJ45139620、2020年9月)
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 上位5位まではどれも30%台の支持を集めており、数値に大きな開きはない。ただしその中で、「売上拡大への貢献」は3年前の13位から2年前に5位へと順位を上げ、2020年の調査では3位となった。「新規ビジネスの創出」は2019年こそ11位だったが、3年前は14位で、2年前は7位に順位を上げて、2020年は5位となった。

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