LIXILは最大2万5000人、NTTコミュニケーションズは1万4000人――。この2社で2020年4月から、膨大な数の従業員がテレワークをしている。それでも他の企業で起きた「VPN渋滞」とは無縁だった。その秘密とは。

 「もし当社のセキュリティー対策が従来のままだったら、テレワーク急増には到底対処できなかった。VPN(仮想私設網)が足かせとなり、多くの業務が支障をきたしていた」――。建材・住設機器大手LIXILの安井卓デジタルテクノロジーセンター センター長は、安堵の表情を浮かべてこう語る。

 LIXILグループは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて2020年4月から、本社オフィスで働く従業員の99%を在宅勤務に移行した。グループ全体では最大2万5000人が、同社が主にオンプレミスで運用する1500個の業務アプリケーションをテレワークで利用しながら、自宅であってもオフィスと同じように働いている。

 もし新型コロナ禍が1年前に発生していたら、同社の業務は大混乱に陥っていたに違いない。テレワークに使用していたVPNのキャパシティーが全く足りなかったからだ。

 1年前までLIXILのテレワーク環境は、多くの企業と同様にVPNを前提としていた。VPNは社内の業務アプリを使う場面に限らず、テレワーク勤務中は常時使うのが原則だった。SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)やAmazon Web Services(AWS)上で稼働するシステムなどを利用する際にも、まず本社にVPNで接続し、そこからインターネットに接続させていた。その一方でVPNのキャパシティーは1500人分しかなかった。もし2万5000人がテレワークを始めたら、VPNはパンクしていたはずだった。

 しかし現在、LIXILのテレワークに問題は起きていない。VPNを使わなくても社内の業務アプリが利用できる新しいテレワーク環境に移行済みだったからだ。従業員は業務用パソコンを使ってインターネットに接続さえすれば、どこにいてもオフィスと同じように働けるようになっていた。

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図 LIXILグループのテレワーク環境の変化
VPNに頼らず、2万5000人がテレワーク
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 LIXILにおける脱VPNの鍵は、「アイデンティティー認識型プロキシー(IAP)」と呼ばれる新しいリモートアクセス手法を導入したことにあった。具体的には米アカマイ・テクノロジーズの「Enterprise Application Access(以下、Akamai EAA)」を使う。

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