新型コロナウイルスの感染拡大（および特別措置法に基づく緊急事態宣言）を受けて、テレワークへの関心度は急激に高まっている。テレワークの利用状況、利用が進まない業種・業態、テレワークを巡る問題――。日経BPが独自に行った3000人調査「新型コロナ対策テレワーク実態調査」で判明した事実とは。
3000人独自調査で分かったテレワークのリアル
出典：日経クロステック、2020年6月8日
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）
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目次
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無理解な経営者がテレワークを阻害、1000人超から不満が噴出した理由
Web会議の不都合な真実、ハンコと紙文化、VPN渋滞――。ビジネスパーソン3000人にテレワークの課題を聞いたところ、1000人超から様々な不満が寄せられた。Web会議やITツールに関するもののほかにも、多くの批判が集まった内容がある。
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ハンコ書類や同僚との対話、テレワークを阻害する5大要因
緊急事態宣言時に明らかになったテレワークの阻害要因とは何か。ウィズコロナ／アフターコロナ時代に生き残るためには、テレワークの阻害要因を把握し、今から撲滅しておこう。
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テレワークで生産性は下がったのか？3000人が明かした本音
テレワークできっちりと仕事ができているのか。支障はないのか――。テレワーク利用時の業務の生産性をきっちり把握することは、今後のテレワーク推進の指針づくりに大いに役立つことだろう。
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テレワークを利用していない、突出して多かった2つの理由
緊急事態宣言が出ようとも、テレワークを利用していないビジネスパーソンは一定数存在する。あなたがテレワークを利用していない理由は何か？日経BP総研 イノベーションICTラボによる「新型コロナ対策テレワーク実態調査」の結果から2大理由が分かった。
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テレワーク利用が進まない業界、3000人調査で判明
新型コロナウイルス感染拡大を防ぐためテレワークが注目されている。日経BPのデジタルメディアの読者・会員を対象に大規模な「新型コロナ対策テレワーク実態調査」を実施した。デジタル化を推進する企業リーダー層は、どれくらいテレワークを利用しているのだろうか。