新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ目的で広がったテレワークの実態を調査で探る特集の第3回は、テレワークと生産性との関連について紹介する。緊急事態宣言が出されたころに比べるとテレワークによる生産性は改善しているが、それでもいまだ効率低下に悩む人は多い。

 日経BP総合研究所 イノベーションICTラボは「新たな働き方に関する調査」を実施した。2020年10月14~30日にWebサイトを通じて、日経BPのデジタルメディアの読者・会員を対象に聞いた。

 「テレワークによる業務の生産性は、職場(派遣・常駐先を含む)で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と聞いた結果が、次のグラフである。

(出所:日経BP総研 イノベーションICTラボ)
(出所:日経BP総研 イノベーションICTラボ)
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 「120以上」または「100超120未満」と答えた人、つまり生産性が上がった人の割合は27.4%と3割弱にとどまった。

 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ目的で緊急事態宣言が出された直後の20年4月に日経BP総研が実施したテレワークの調査結果と比べてみたい。4月調査では生産性が上がったと答えた人は12.3%だった。

 4月調査と比較すると、生産性が上がったと感じている人の割合は15.1ポイント増えたことになる。テレワークが広がってから半年強、ビジネスパーソンの生産性は少しずつではあるが、改善の方向に進んでいるようだ。

 一方で、テレワークによる生産性が職場の100未満、つまり下がったと感じている人の割合は今回調査で48.5%だった。4月調査では62.9%だったので、14.4ポイント減ったが、それでも約2人に1人が生産性の低下に悩んでいるのが実態だ。

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