テレワーク環境でパソコンを使って仕事をする際は、さまざまなアプリを使うはずだ。必要になったとき慌てないように、搭載機能や使い方を確認し、インストールしておこう。

 真っ先に確認しておきたいのは、米Microsoft(マイクロソフト)の「Microsoft Office」だ。現在、日本で販売されているメーカーパソコンの多くでは、Microsoft Officeがプリインストールされたモデルが用意されている。一方、低価格帯パソコンやBTO(受注生産)パソコンは、Microsoft Officeが含まれず別途購入しなくてはならないものが多い。

 Microsoft Officeには買い切りの「永続ライセンス」で提供されるものと、「Microsoft 365」と呼ばれる期間契約販売(サブスクリプション)の2種類がある。永続ライセンスで提供されるものは、購入したバージョンを使い続けられる。ただしサポート期限があるので、使えるのはサポートが切れるまでとなる。

 永続ライセンスで提供されるOfficeの現行バージョンは「Office 2019」で、「Office Personal 2019」(直販価格は税込み3万2784円)と「Office Home & Business 2019」(直販価格は税込み3万8284円)の2種類が用意されている。前者はWindowsパソコンのWord、Excel、Outlookの3つのアプリを利用できる。後者はWindowsに加えMacでも利用でき、Word、Excel、OutlookのほかにPowerPointも含まれる。

 Office Personal 2019とOffice Home & Business 2019は、1つのパッケージで2台のパソコンまでインストール可能だ。将来Microsoft Officeがメジャーアップデートしても、それは利用できない。買い替える必要がある点に注意が必要だ。

 サブスクリプション型のMicrosoft 365には複数のプランがあり、一部のプランを除きパソコンにインストールして使うOfficeが含まれている。

 「Microsoft 365 Personal」の場合、料金は年額1万2984円または月額1284円(いずれも税込み)となっている。このプランではWord、Excel、Outlook、PowerPointに加えて、Windowsであれば「Access」「Publisher」なども利用できる。Officeがメジャーアップデートしてバージョンが切り替わっても、常に最新版を利用できる。また自分が使うのであればインストール台数に制限がない上に、モバイル版Officeのフル機能を利用できる。複数のパソコンやモバイルデバイスを使っている人にとっては便利だろう。

 またMicrosoft 365 Personalには、Skypeの60分間の無料通話やOneDriveのクラウドストレージ1TB分が含まれる。最新版のOfficeを使いたい人や、大容量のクラウドストレージがほしいと考えている人にとってはお得だと言える。

Microsoft Officeの提供形態は、永続ライセンスのものと、サブスクリプション型の「Microsoft 365」の2種類がある。それぞれの提供内容はマイクロソフトのWebサイトで確認できる
(出所:マイクロソフト)
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 このほか、Microsoft Officeではなくそれ以外のソフトウエアメーカーが作った互換性のあるオフィスソフトを搭載しているパソコンもある。

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