データ利活用でビジネスの成果を拡大できるという認識が、業界を問わず多くの企業に広まっている。ただし、現実に思うようなデータ利活用ができている企業はそれほど多くないようだ。今回は、データ利活用を後押しするBI(Business Intelligence)を中心に、事業活動を最適化するための要件を解説する。

データ分析がビジネス成果に結び付かない日本企業

 ビジネスの成長にはデータ利活用が不可欠という考え方が、日本企業にも浸透した。その一方で、データ利活用やDX(デジタル・トランスフォーメーション)を方針として掲げてはいても、実体が伴っていない企業は少なくない。

 ガートナーが2020年11月に実施した調査では、「データ分析をビジネスに生かせている」日本企業は4割以下にとどまっていた。ビジネスパーソンに、自社がデータ分析によってビジネスの成果を挙げられているかどうかを聞いたところ、「ある程度得ている」が35パーセントで、「十分に得ている」はわずか1パーセントだった。

 自社のデータ分析に点数を付けてもらったところ、「50~60点」を選んだ人が最も多かった。ここからいえることは、データ利活用の現状は及第点とはいい難く、「自分の会社にまだできることがある」「改善の余地がある」と考えているということだ(図1)。

図1●「データを分析することによるビジネス成果の獲得」についてアンケート調査を実施した
図1●「データを分析することによるビジネス成果の獲得」についてアンケート調査を実施した
(出典:ガートナー)
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 では、データ分析によってビジネス成果を獲得できていると回答した企業は何をしているのか。どのような要素が成果獲得に結び付いたのかを尋ねたところ、回答上位は「活用できるデータの種類・量・品質」「データ分析のスキル」「ビジネス部門の理解や協力」となった(図2)。

図2●「(データ利活用による)ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み」を聞いた
図2●「(データ利活用による)ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み」を聞いた
(出典:ガートナー)
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 調査ではさらに、その阻害要因も聞いている。圧倒的に多かったのは、「関連スキルや人員の不足」と「組織全体のデータリテラシー不足」という答えだった。「データリテラシー」とは、データを扱う際に必要となる能力のことだ。

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