OKI、光ファイバーセンサーを用いた防災・減災に寄与する「異常温度リアルタイム監視ソリューション」を日本ドライケミカルと共同開発し、両社で販売開

 

 OKIは、自社が提唱する「インフラモニタリングソリューション(※1)」につながるセンシング・デバイスのひとつである光ファイバーセンサーを用いて、災害につながる異常な温度上昇をリアルタイムに監視する「異常温度リアルタイム監視ソリューション」を日本ドライケミカル株式会社(代表取締役社長:遠山榮一、本社:東京都港区、以下日本ドライケミカル)と共同開発し、本日より両社で販売を開始します。両社は2014年8月の業務提携以降、双方の強みを活かした新たな防災システムの開発に取り組んできており、本ソリューションはその成果となります。

 近年の防災意識の高まりにより、火災などの予兆をより早く検知し、速やかな対処、避難や消火活動を可能とするシステムが求められています。「異常温度リアルタイム監視ソリューション」は、このようなニーズに対応し、建物や構造物、設備機器類に敷設したOKIの「光ファイバーセンサー WX1033 A/B(以下 WX1033 A/B)」によりリアルタイムに検知された異常な温度上昇などのデータを、日本ドライケミカルが開発した監視システムと連動させることで、火災などの早期発見・対処を実現します。

 「異常温度リアルタイム監視ソリューション」に使われているWX1033 A/Bは、OKIが通信市場で長年取り組んできた高速光通信技術を活かした、リアルタイムセンシングが可能な光ファイバーセンサーです。OKI独自の技術「SDH-BOTDR方式(※2)」を採用し、従来のBOTDR方式では数十分かかっていた温度計測が1秒で実施できるほか、1秒周期で温度上昇を検出し、その発生場所を1m単位で特定することができます。一方、日本ドライケミカルは、これまで総合防災企業として蓄積してきた火災発生のメカニズムや検知方法、最適な報知方法などのノウハウを統合して、OKIのWX1033 A/Bで検知した異常温度をリアルタイムで監視するアプリケーションを開発し、これを監視システムに組み込みました。

 このアプリケーションは、光ファイバーセンサーが異常温度を検知した際に、その位置や温度など発報に至った情報を、建物や設備系統図などの監視図面上にわかりやすく表示するものです。

 両社の強みを活かした「異常温度リアルタイム監視ソリューション」は、素早く災害の予兆をとらえることができるため、法令で義務付けられた防災設備を補い、防災や減災に寄与するソリューションとして幅広く活用することが可能です。

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 *以下は添付リリースを参照

 

 

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添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0520852_01.pdf