バックホウ自律運転システムをトンネル工事現場にて実証

〜複数台重機の同時稼働・監視による省人化と、人手と同等の作業性を実現〜

 株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治、以下 大林組)、日本電気株式会社(本社:東京都港区、社長:森田隆之、以下 NEC)、大裕株式会社(本社:大阪府寝屋川市、社長:飯田浩二、以下 大裕)は、共同開発した「バックホウ自律運転システム( https://www.obayashi.co.jp/news/detail/news20190718_1.html )」を、トンネル工事現場にて土砂の積み込み搬出に適用する実証実験を行いました。

 建設業における生産性向上、働き方改革を実現するにあたっては、ICTを活用した施工や、生産プロセスそのものの変革が重要であり、建設重機の自動化や遠隔操縦、自律化に大きな期待が寄せられています。特にバックホウは、地盤の造成やトンネル掘削といった土木工事、大規模建築物の地下掘削における土砂の積み込みなど、施工における膨大な作業に用いるため、その自律化による効果が非常に高い建設重機です。

 3社は2019年に、センシング技術とそれらを統合管理する「ネットワークドコントロールシステム(注1)」や、NECの「適応予測制御技術(注2)」、大林組と大裕が共同で開発したメーカや機種を問わず対応が可能な汎用遠隔操縦装置「サロゲート( https://www.obayashi.co.jp/solution_technology/detail/tech_d101.html )」を活用したバックホウ自律運転システムを開発しました。今般、建設現場に適用するための機能を拡張のうえ、大林組が施工するトンネル現場において、複数台の異なるメーカのバックホウが、土砂ピット内に堆積した土砂を掘削しダンプトラックに積み込む一連の作業を、自律運転にて実施しました。また、自律運転中は、遠隔地から1人のオペレータが監視し、いつでも遠隔操縦に切り替えられる体制を整備することで、バックホウに搭乗するオペレータの省人化を実現しました。

 本実証の成果および追加機能は以下のとおりです。

 ※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/617798/01_202109131202.pdf