凸版印刷、バリアパッケージで2020年度63,000トンのCO2排出量削減

レトルト食品とモノマテリアル口栓付き食品向けのGL BARRIER包材出荷量から算出

併せてCO2排出量を製品ライフサイクルから自動算出するシステムも運用開始

 凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、アルミ箔からの置き換えでCO2排出量削減を実現する、透明バリアフィルムのトップブランド「GL BARRIER」を活用したパッケージをグローバル市場へ展開しています。

 このたび凸版印刷では、CO2排出量の削減効果を数値化し、脱炭素社会の実現に向けた環境配慮型パッケージの取り組みを強化することを目的に、「GL BARRIER」を使用したレトルト食品パウチとモノマテリアル口栓付き食品パウチにおいて、2020年度1年間の出荷量からCO2排出量を算出した結果、アルミ箔を用いたパッケージに比べ、約63,000トンのCO2排出量削減効果となることが判明しました(※1)。これは、1世帯から排出される年間のCO2量の約23,000世帯分(※2)に相当します。

 さらに凸版印刷は、CO2排出量の最小化と機能性を両立し、最適な包装材を供給する取組みを加速するため、LCA(※3)を用いてパッケージのライフサイクル全体のCO2排出量を個別の製品ごとに自動計算するシステム「SmartLCA-CO2(TM)」を開発、当社の軟包装材の基幹工場である群馬センター工場にて2021年11月から運用をスタートします。食品やトイレタリー、医薬品メーカーなどにCO2排出量を最小化する包装仕様の提案を推進します。

 凸版印刷は、脱炭素社会の実現に向け、CO2排出量の見える化を進め、モノマテリアル化を含めた「GL BARRIER」への置き換えや、最適な包装設計による製品提供により、パッケージを通したCO2排出量削減に貢献していきます。

 *参考画像は添付の関連資料を参照

■取組みの背景と製品の概要

 SDGs(持続可能な開発目標)など、環境配慮や省資源化推進における世界的な機運の高まりを受け、環境負荷を低減するパッケージに注目が集まっています凸版印刷は、2021年5月に公表した中期経営計画において、「DX(Digital Transformation)」と「SX(Sustainable Transformation)」によってワールドワイドで社会課題を解決するリーディングカンパニーとして、持続可能な社会の実現と企業価値の向上をはかるとし、重点施策の一つとして「環境」への取り組みを掲げ、事業活動を推進しています。

 パッケージ事業においては、「TOPPAN S-VALUE(R) Packaging」を中心とした取り組みにより、「ちきゅう」に価値ある「サステナブル バリュー パッケージ(R)」の提供を加速しています。

 従来アルミ箔仕様が主流のレトルト食品向けパウチにおいて、CO2排出量削減と電子レンジ調理対応が可能となることから「GL BARRIER」の採用が大幅に拡大。また、パッケージのモノマテリアル化(単一素材化)が進む欧米市場ではPP(ポリプロピレン)バリアフィルムのニーズが高まり、口栓付き食品パウチを中心に、アルミ箔から「GL BARRIER」のPP仕様である「GL-BP」への置き換えが進んでいます。

 凸版印刷は、需要が拡大するこれらの製品に関し、CO2排出量の削減効果を数値化し、見える化することにより取り組みを加速させ、持続可能な社会への貢献を目指します。

 *以下は添付リリースを参照

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参考画像

https://release.nikkei.co.jp/attach/620419/01_202110271057.JPG

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/620419/02_202110271057.pdf