ツール/ルールありきの働き方改革が失敗を招く

 働き方改革の効果が出ない――。これは現在の日本企業の多くが抱いている、偽らざる本音ではないだろうか。

 例えば、社員がいつでもどこでも仕事を行える環境を整備しようと、タブレットを全社導入してみたものの、「細かい作業がしにくい」「かえって作業に時間がかかる」といった理由から、ノートPCに戻す社員が続出している企業は多い。そもそもモバイルワーク実践に必要な制度の整備が不十分だったために、モバイルデバイスの利用そのものが定着せずに廃れるケースもあるという。

 また、テレワーク制度を導入したが、マネジメント層が推進に消極的だという話も聞く。理由は、オフィス外で働く社員を適正に管理する仕組みがなく、自らの役目が果たせなくなることを危惧しているからだ。一方、社員側も、慣れない自宅勤務で業務とプライベートの線引きが難しくなることを懸念し、制度を積極的には利用しないという状況も見られる。

 こうした失敗はなぜ起こるのか。事情は様々だが、原因の1つが、業務の実態を十分把握することなく施策を展開していることである。ツールやルールを用意すれば、勝手に働き方改革が進む――。そんな安易な考え方により、現場が本当に求めるものとは乖離した施策が実施されてしまっているというわけだ。

 重要なのは、まず現状をしっかり「見える化」し、業務実態の分析・把握を行った後、施策を検討することにある。最近は、そうした働き方改革の施策立案に先立つ業務実態の可視化を、BIツールの活用によって進める企業が増えている。

 働き方改革にBIツールをどう役立てることができるのか。具体的に検証していこう。

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