全社的なデータ活用の推進に立ちふさがる課題

 日々の業務で発生する膨大な「データ」をどう活用し、ビジネスに生かすか――。このことが、デジタル時代を戦う企業にとっての重要テーマになっている。

 必須なのが、データ活用人材の育成である。数理統計やデータ分析の高度な知識を持つデータサイエンティストはもちろん、取り組みを推進するIT部門や、広く一般部門の社員のデータ活用リテラシーを向上する。これにより、データから得たインサイトを基にビジネスを駆動する「データドリブン」な企業に変貌することが可能になる。多くの日本企業が、そのための挑戦を続けている。

 だが、残念ながら思うように進まないケースは少なくない。原因の1つは、取り組みの具体的な進め方が分からないということだ。

 例えば、かねて専任のデータ分析者を配備し、高度なデータ活用を行ってきた企業も、知識やノウハウを組織全体に広めるノウハウは持っていないことが多い。そもそも「データとは何か」や、それを分析・活用することの重要性が一般社員に理解されていなければ、専任担当者がどんなに努力しても、取り組みは局所的なもので終わってしまうだろう。あらゆる社員がデータに関する基礎知識と活用に向けたマインドセットを獲得することが、効果的なデータ活用を進める前提条件になるわけだ。

 この条件を満たし、効果的なデータ活用への第一歩を踏み出した企業がある。それが日本生命保険相互会社だ(以下、日本生命)。同社が成功できた要因と、人材育成サービスを提供するブレインパッドと取り組んだ現在までの成果について、次ページ以降で紹介する。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。