「身に付けて使えるカメラ」を全国の現場で順次導入中

土木業界では人手不足が切実な課題となっています。大林組ではどのような施策を講じていますか。

高橋:現場の生産性を高める上で、ITの活用は不可欠です。これに関し当社では、2019年4月に、情報システム部門とは一線を画した土木技術者による組織として「i-Conセンター」を新設。私はその一員として、例えば国土交通省提唱の生産性向上施策であるi-Constructionの趣旨を正しく理解して広く展開することを背景にして、利用者目線でのITの利活用拡大を図り、現場業務の効率アップを追求しています。

 この取り組みの一環として採用したのが、ウエアラブルなクラウドカメラソリューション「Safie Pocket」でした。

株式会社大林組
土木本部
本部長室 i-Conセンター 現場支援第一課 課長
高橋 寛氏

採用した主な目的は何だったのでしょうか。

高橋:従来、土木工事でカメラというと、現場に設置して状況を俯瞰的にモニタリングするものが一般的でした。

 ただ近年は、カメラを人手不足の解消に役立てる動きが出ています。例えば、国土交通省が推進する「遠隔臨場」はその1つ。これは、作業者の主観に近い映像をカメラで撮影し、映像を遠隔にいる人と共有することで、作業内容の確認や情報共有に生かすというものです。現在は、そのための仕組みの整備が、各事業者の検討事項になっています。

 そこで当社は、ウエアラブルカメラを現場に導入することで、遠隔臨場の考えに基づく生産性向上が図れると考えたのです。