AIやIoT、ビッグデータをテコに、幅広い分野でビジネスを変革するデジタルトランスフォーメーション（DX）。日本のDXへの対応の遅れは、これまで様々な場面で指摘されてきた。だが、企業のマインドは変化しつつある。デル・テクノロジーズが世界4300社を調査したレポート「Digital Transformation Index 2020」には、日本企業の前向きな姿勢が表れている。
2018年の前回調査に比べて、2020年の調査では顕著な変化があったという。「DXに向けた検討段階にある『デジタル評価企業』の割合が、18％から33％に増加。さらに取り組みが進んでいる『デジタル導入企業』の割合も、8％から15％に増えています」と説明するのは、デル・テクノロジーズの正田（まさだ）三四郎氏である。
おそらく、「DXに着手しなければ取り残される」という危機意識も高まっているのだろう。DX検討段階の企業、実行段階の企業、ともにその割合が増えている。企業のDX投資は今後、さらに加速するものと予想される。
DXといっても様々な切り口があるが、「データ活用」が重要な柱になることは間違いない。「従来は、人に関わるデータを主に扱っていましたが、これからはモノのデータが急増します。桁違いに増えるデータをいかに効率的に扱うか、そこからいかに知見を引き出すかが問われています」とネットワールドの鶴園一誠氏は語る。また、正田氏は「これまでは蓄積したデータの解析が主要テーマでしたが、今後はリアルタイムデータの処理にも目を向ける必要があります」と、別の観点でデータ環境の変化を指摘する。
大量かつダイナミックに変化するデータから知見を引き出し、それをビジネスの競争力に変換する。企業にはそんな能力が求められている。こうしたビジネスニーズに対応するIT環境を、デル・テクノロジーズとネットワールドは協業を通じて企業に提供している。以下では、その協業がDX時代にどのような価値を提供できるのかを見ていこう。
