資料の紹介

 新型コロナウイルスの感染拡大を契機にテレワークが浸透し、オフィスに対して多くの企業が疑問を持ち始めた。オフィスの撤廃や縮小の動きが相次いだ一方で、全ての業務をテレワークで完結する難しさも分かってきた。

 こうした状況下で、オフィスの新しい在り方「オフィス・ニューノーマル」を多くの企業が模索している。例えば、ソーシャルディスタンスを保つためのオフィスのリノベーションが、コロナ禍をきっかけに始まった。

 さらに、密集警告や非接触、抗ウイルス化といった、感染リスクを抑えるための新しいテクノロジーをオフィスに取り入れる動きが加速している。では、どのような用途・市場が有望で、どんなテクノロジーが注目を集めているのか――。

「オフィステック」の有望市場は6分野

 本調査では、日経BPの情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使って、オフィス・ニューノーマルに向けたテクノロジーのトレンドや最近の状況を調査した。それらの結果から、今後オフィスへの導入が期待される新技術「オフィステック」の有望市場を分析した。

 今回の調査・分析から、オフィステックの有望市場は大別して6分野があることが分かった。(1)密集対策、(2)密接対策、(3)密閉対策、(4)非接触、(5)清潔の維持、(6)運用・ルールの対策の6分野である。

 これらオフィステックの有望市場6分野ごとに、今回、下記のような事項を調査・分析している。
●課題と解決策……コロナ禍での6つの課題、安全対策のアプローチ
●注目技術……6つの有望市場で求められるテクノロジーとは?
●先行事例……6つの有望市場でどんな先行導入事例があるか?

 この他、オフィス・ニューノーマルのテクノロジートレンドについても、日経クロステック記事を基に分析している。これらの調査・分析結果は、資料「オフィス・ニューノーマル、“安全”と“多様な働き方”を両立」(PDF)にまとめた。
(★本ページ下部よりPDFのダウンロードが可能)

日経クロステックにおけるオフィス・ニューノーマル関連のキーワード推移
情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使い、「オフィス・ニューノーマル」とその関連キーワードが記載されている日経BPコンテンツを抽出。そこに登場するキーワードの出現頻度を調査し、その結果を示した。2019年Q4(10-12月)~2020年Q3(7-9月)の頻出キーワードの1~10位を示している。本図を含む資料「オフィス・ニューノーマル、“安全”と“多様な働き方”を両立」(PDF)を本ページ下部よりダウンロード可能
[画像のクリックで拡大表示]

中長期戦略の策定や新規事業の企画立案に効果的

 本調査に用いた日経TechFindは、新技術のビジネスへの活用を見通すための情報収集・分析業務を効率化するオンラインサービスである。技術分野の多角的な調査を広い視野で、しかも省力化・短時間化しつつ実現できるのが最大の強み。日経BPの10万本を超える膨大な技術系コンテンツをはじめ、2000社を超える大手および上場企業、官公庁のプレスリリース、日本の政策ロードマップに関わる白書、企業や研究機関が保有する技術資産である特許、日本が政策的に支援している研究開発の情報といった信頼度の高い技術系の専門情報を、横断的かつ瞬時に収集できるのが特徴である。今後のビジネスへの活用が見込まれる新技術のインパクトを客観的に捉えることが可能だ。事業戦略や新規事業の企画などに、ぜひ日経TechFindを役立てていただきたい。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。