資料の紹介

 全国の教育現場で、オンライン授業の導入が急速に進んでいる。特に小中学校の多くが、2021年度からオンライン授業を開始できるよう準備を急いでいる。文部科学省の年次調査(※)によれば、2020年3月時点の教育用コンピュータの整備状況は、児童・生徒4.9人に1台にすぎなかったが、次回調査では大幅に進展するだろう。

 オンライン授業を含むICT教育で特に重要なのが、学校側のインターネット回線の整備、そしてクラウド化に伴う通信量増大への対処だ。例えば文科省発表の仕様書によると、中学校の授業でWeb会議をする場合の使用帯域は、1台あたり2.0Mbpsが目安だ。1クラス(40名)で80Mbps、1学年(5クラス)なら400Mbps、全学年なら1.2G bpsが必要ということになる。デジタル教科書やファイル共有サービスを使う場合は、さらに通信が発生する。

 本資料では、ICT教育用インフラの導入に当たってネックになりやすいポイントや、インターネット回線選びのチェックポイントのほか、選定担当者が実際に重視したポイントについて、分かりやすく解説。あわせて、専修大学や大妻学院が導入しているインターネット回線を軸としたインフラサービスを紹介する。

※ 出典 「令和元年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」(文部科学省)

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