資料の紹介

 特定の組織や企業を狙う標的型攻撃メールによる被害が拡大している。標的型攻撃メールは、ウイルス対策ソフトで検知されにくいうえに、受信者が思わず添付ファイルを開けたり、リンクをクリックしたりするように巧妙に作り込まれており、見抜くのは困難だ。最近では、大規模な組織だけでなく、中小規模の組織も狙われており、警戒が必要だ。

 標的型攻撃から組織を防御するには、各種セキュリティツールの導入に加え、セキュリティ教育の徹底など、いくつかの手法を組み合わせると効果が高まる。なかでも、添付ファイルの無害化ツールは、安全性と利便性を両立させる手法として、注目されている。

 本動画では、悪意あるウイルスを未然に防ぐ「マクロ除去」機能と、システムだけに頼らずユーザー自身に気づきを与える「目視確認」を支援する機能を新たに搭載した、標的型メール攻撃対策ソリューションについて、規模別に事例を紹介する。37都道府県で400件の導入実績があるという。

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