資料の紹介

 2020年12月、経済産業省は「DXレポート2」を発表した。それによると、全体の9割以上の企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)にまったく取り組めていないか、散発的な実施にとどまっているという。そして、改めてDXを「ITインフラや企業ルールを迅速かつ柔軟に変更して環境変化に対応する姿勢を身につけること」と定義し、すべての日本企業に取り組みを求めた。

 では、どうすれば環境変化に対応できるDXを実現できるのか。カギを握るのが「生きたデータ」だ。社内外から「生きたデータ」を集め、加工・分析して経営や現場の意思決定・アクションに役立てる。それを実現できれば、例えば受注の不調にも迅速に対応できる。それには、部門間、企業間、クラウド間をつなぐデータ連携基盤の構築が急務となる。

 本資料では、「生きたデータ」を使ってDXを推進する方法としてWeb APIを活用したデータ連携基盤を提案する。同基盤を活用することで多様なシステムを“レゴブロック”のように組み合わせ、データを迅速に取得できるようになるという。もしDXがうまくいっていないなら、ぜひ本資料でWeb APIの可能性を確認してほしい。

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