資料の紹介

 電子顕微鏡や分析装置の開発・製造・販売を手掛ける日本電子。同社は約4000台のWindows 10搭載PCを業務に利用しているが、アップデート対応が負担になっていた。重荷だったのが機能更新プログラム(FU)の適用だ。定期的な品質更新プログラム(QU)はWSUS(Windows Server Update Services)で配信していたが、大幅な変更を含む機能更新プログラムについてはアップデート時のPC障害が把握できないため、手作業で適用していた。

 そこで同社は、手作業に頼る非効率な運用から脱却するために、IT資産管理ツールのオプションとして提供されるアップデート機能ではなく、アップデート配信に特化したツールの導入を検討した。実際に試用した結果、ユーザーの負担が少なくスムーズにアップデートできたため、導入を決断する。

 本資料では、専用ツール導入によってWindows Update運用を効率化した日本電子の事例について紹介する。初回から3400台に機能更新プログラムを配信。2カ月弱で約8割のアップデートを終えた。以前のままなら、アップデートのために全国の拠点を行脚していたかもしれないという。今後は、品質更新プログラムの配信にも展開していく考えだ。

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