愛車との双方向のやり取りを実現する消費者向けサービス「DRIVE+」をガリバーインターナショナルが開発した。いわゆる「コネクテッドカー」構想を中古車に当てはめ、自動車買い取り事業のマーケティングに生かす狙いがある。センサーなどのストリームデータを一時的に蓄積するクラウドサービス「Amazon Kinesis」を活用し、約5カ月という短期間でシステムを構築した。

画面1●LINEでクルマの情報を取り出したときの画面(画面:ガリバーインターナショナル)
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 「おや、見当たらないな。この辺りに駐車したはずなのに。どこだか分からなくなってしまった」――。広い駐車場でこんな経験をしたことはないだろうか。

 クルマの利用者が時折直面するちょっとした困りごとの際に、あたかも愛車とLINEでやり取りするようにして必要な情報を得られるサービス「DRIVE+」が2014年秋に始まる。サービスを手掛けるのは、自動車の買い取り・販売事業のガリバーインターナショナル(以下、ガリバー)だ。

 「クルマを止めてから何分経過したか」「ガソリン残量がどの程度か」「いつクルマに乗ったか」「クルマがどこに置かれているか」などのLINEのスタンプを用意。ユーザーがLINE上でDRIVE+用アカウントにスタンプを送ると、DRIVE+のサーバーが回答のメッセージや画像を送信する(画面1)。

 サーバーによる回答は、クルマから収集した稼働状況のデータに基づいて行う。ガリバーはDRIVE+のユーザーに対し、クルマの点検などで用いるOBD2(On-Board Diagnostics 2)端子に挿入する約4cm角の専用端末を提供する(写真1)。ガリバー独自仕様のものだ。車載ネットワークを流れるクルマの稼働状況をこの端末に読み取らせて、スマートフォンアプリ経由で随時収集している。

写真1●クルマのOBD2端子に取り付けるDRIVE+専用端末
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