MM総研は、国内PC出荷状況に関する調査結果を発表した。2014年度の国内パソコン出荷台数は、1260万9000台で前年度比23.6%と大幅に減少した。2013年度のWindows XPの更新特需の反動が、下半期に大きく影響し、前年同期比38.7%減(588万7000台)となった。

注:左は上半期、右は下半期。%は前年同期比(出所:MM総研、2015年5月20日発表)

 流通ルート別では、個人向けルートが前年度比12.1%減の 522万1000台、法人向けルートが同30.1%減の738万8000台。法人市場の方が、より減少率が大きい。出荷金額は1兆157億円で、前年度比16.6%減だったが、出荷平均単価は前年度の7万3000円から8000円増えて8万1000円となった。円安による部材費の上昇などの影響で、価格が上昇したと見ている。

 なお2015年度下半期以降に、同社はPC出荷が回復基調に入ると予想する。15年度上半期は、前年同期比18.1%減の550万6000台となるが、下半期には需要が回復して、同8.1%増の636万2000台にまで持ち直すと分析。通期では、同5.9%減1186万8000台となると分析した。2015年夏以降にリリース予定のWindows 10が市場を活性化する、と分析している。

 同社は、2014年度のメーカーシェアも発表。首位のNECレノボ、2位の富士通、3位の東芝、4位のデル、5位の日本HP、6位のアップルまで、前年度と変わらない順位だった。