無料Wi-Fiサービスの整備方法は4つに大別でき、予算と目的に考慮して選択できる。それぞれの方法には一長一短があるため、企業や自治体が実情に合った方法を判断すべきだ。Wi-Fi整備の投資を抑えるには、従業員向けの社内Wi-Fiと、施設の来場客向けの無料Wi-Fiの共用化などの方法もある。

自前設置から全委託まで選べる投資方法

 通信事業者などによる支援サービスの充実で、無料Wi-Fiの整備は必ずしも大きな負担ではなくなってきた。(1)自前による設備投資から全面的な業務委託まで、様々な投資の方法が選べる、(2)業態や利用形態によっては、従業員向けの社内Wi-Fiと来客向けの無料Wi-Fiで設備を共用化できる──ようになったからだ。

 無料Wi-Fiサービスの整備方法は4つに大別でき、予算と目的に考慮して選択できる。(1)自らアクセスポイント(AP)を設置・運営する、(2)APを新設しながらマネージドサービスを利用する、(3)既存APを活用してマネージドサービスを利用する、(4)既存のWi-Fiサービスをバルクで購入して活用する──だ(図8)。

図8●予算と目的ごとに選択できる運営形態
ネット接続環境だけなら既存サービスの活用で投資を抑えられる。通信事業者が提供するマネージドサービスなら独自のサービスも提供できる。
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