2018年1月30日に開催された「クラウド時代のネットワーク最適化Forum 2018」のソリューション講演に、ソフトウエア型のCDN(コンテンツデリバリネットワーク)を手がける米Kollectiveと、同社のCDNソフトを販売するJストリームがそれぞれ登壇。クラウドから社内に動画をダウンロードする用途には、ソフトウエア型のCDNが向く、とアピールした。

Jストリーム 配信事業統括本部 プロダクト企画部 部長 稲井 紀茂氏

 Jストリームの稲井紀茂氏は、「一般的なCDNの仕組みでは、クラウドから社内にコンテンツを配信する際に、帯域の課題を解消できない」と述べた。同氏によれは、ここ数年で動画を仕事に使うケースは増えており、ネットワークの末端部分の帯域が圧迫されているという。Windows 10の更新にともなうトラフィックも大きい。

 社内への動画ダウンロードで帯域が圧迫されるという問題に対しては、大企業向けのエンタープライズCDN(ECDN)が解決策になる。ECDNには、キャッシュ型、マルチキャスト型、ソフトウエア定義型の3つがあるが、Jストリームではソフトウエア定義型を推進し、米Kollective製品「Kollective SD ECDN」を販売している。

 Kollective SD ECDNの仕組みはこうだ。最初の端末は、コンテンツをインターネットからダウンロードしてキャッシュする。これをバケツリレー方式で他の端末に順次配信していくことにより、全端末でスムーズに閲覧できるという。前提として、全端末に専用のエージェントソフトをインストールする必要がある。

 端末で動画を閲覧する場合、まずは同じセグメント内に、ダウンロードしたいコンテンツをキャッシュしている端末があるかどうかを探す。無かったら、ルーターを1台経由した隣のネットワークで同様に探す。こうして、徐々に検索の範囲を広げていき、それでも無かった場合に初めて、社外からダウンロードする。VPN経由でリモート接続している端末については遅延が大きくなるため、社内の他の端末とは違うポリシーを設定できる。

Kollective Technology Managing Director Asia Pacific Steve Dawson氏

 続いて登壇した米Kollective TechnologyのSteve Dawson氏は、「動画は現在の企業にとって重要」と強調し、オンライン会議やオンライン教材を使った教育などに動画が必須であることを挙げた。実際、仏Schneider ElectricはKollective SD ECDNを導入し、世界中のリーダーが集まる年次会議のビデオを全社員に配信したという。

 Kollective SD ECDNの価格は、社員数と、利用するサービスによって決まる。コアとなるエージェントのほか、動画ポータルソフトや、ビデオ会議システムとの連携機能なども提供する。正式に契約する前に、無償の試験導入や有償のPoC(概念検証)を利用することもできるという。