IDC Japanは2017年3月22日、2017年の国内ストレージ需要の動向について調査した結果を発表した。2016年12月に実施したWeb調査を基にしている。回答を得た700社の内訳は、大企業(1000人以上)が315社、中堅中小企業(1000人未満)が385社だった。

ストレージ保有容量が増加している理由(上位10項目)
(出所:IDC Japan)
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 「2017年度の年間ストレージ支出に大きな影響を与えてるITプロジェクト」(複数回答)の1位は「サーバー仮想化の導入/拡大」(回答率30.3%)で、2位以下を大きく引き離した。

 2位は「プライベートクラウドの構築」(19.1%)、3位は「データベース/アプリケーションの高速化」(18.3%)、4位は「バックアップ/リカバリー」(17.3%)、5位は「ファイルサーバー更改/増設/ファイル共有」(16.1%)だった。

 「ストレージの保有容量が増加している理由」(複数回答)の1位は「業務上長期保存が必要なデータの増大」(34.1%)だった。コンプライアンス対応だけではなく、ビジネス利用のために長期保存するデータが増えている。

 2位は、データを複製する需要である「データ保護や災害対策の強化」(29.3%)、3位は「ITを活用した新規ビジネスの増加」(26.9%)、4位は「ビジネスでの画像/音声/動画活用の増加」(25.7%)、5位は「新規アプリケーションの増加」(25.1%)だった。

 データ管理戦略について聞いたところ、「非常に重要」と「重要」を合わせた回答率が最も高かった項目は「データセキュリティ(情報漏洩/改ざん防止など)の確保」(63.7%)だった。2位は、「データ処理の高速化」(62.1%)、3位は「低コスト/大容量/長期アーカイブの実現」(56.8%)だった。