IDC Japanは2017年7月5日、2016年の国内クラウドITインフラストラクチャ市場の調査結果を発表した。サーバー、ストレージ、スイッチを対象に、「パブリッククラウド向け」と「プライベートクラウド向け」に分けて出荷動向を分析した。2016年の出荷額は前年比17.2%増の1432億5200万円だった。

国内クラウドITインフラストラクチャ市場 パブリッククラウド向け出荷額シェア(2014年~2016年:ODMとODM以外の対比)
(出所:IDC Japan)
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 国内クラウドITインフラストラクチャ市場が2桁のプラス成長となった背景には、デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みなどによる新規需要においても、既存システムの更新需要においても、クラウドファーストの考え方が広く浸透したことがあるとIDC Japanは言う。

 2016年は、パブリッククラウド向けの出荷が63.7%と好調で、前年比25.1%増の913億円。サービスの主要な担い手は、グローバルなサービスプロバイダーに加えて、国内資本の大手ホスティングサービスプロバイダーなどへと広がった。

 過去数年を見ると、IBM、富士通、NEC、日立製作所といった総合ITサービスを提供するハードウエアベンダーにおいても、ハードウエアを中心に据えた事業戦略から、クラウドサービスやDX関連サービスを中心に据えた事業戦略への転換が進んできている。こうした変化がパブリッククラウド向け出荷額シェアに表れたという。

ODMは2014年の43.4%から28.3%へと減少

 グローバルクラウドサービスプロバイダーは創生期から、高密度実装可能かつ冷却効率の高いハードウエアを、大量かつ低価格で調達するために、ODM(Original Design Manufacturer)から直接調達している。また、デル(Dell Inc.)では以前から、大規模導入する顧客向けには個別仕様のハードウエアを提供してきた。

 一方で、国内資本の大手ホスティングサービス事業者や、総合ITサービスを提供するハードウエアベンダーの事業戦略がクラウド重視へと転換する過程において、冷却効率を高め、高密度実装も可能な製品が提供されるようになった。総合ITサービスを提供するハードウエアベンダーにおいては、顧客への販売に加えて、自社や関連会社が提供するクラウドサービスでも自社製品を採用することになる。

 案件の規模によってはODMやデルと競合しうるベンダーが現れた。顕著な例としては、ファーウェイがこれに当たる。国内市場において同社は、特定の大口案件にフォーカスして提案しており、一部のサービスプロバイダーにおいて案件を獲得しているとIDC Japanではみている。

 これらの複合要因によって、2016年におけるパブリッククラウド向け出荷では、ODMの占める割合が、2014年の43.4%から15.1ポイント低下して28.3%になった。