市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。バックナンバー(旧コラム名「DATA&DATA」)はこちらをご覧ください。

目次

  • VRのビジネス利用は1割、マーケティング用途が先行

     IDC JapanはVR(仮想現実)やAR(拡張現実)のビジネス利用に関する意向を調べた。VRのビジネス利用は情報通信業以外では今後の意向も含めて10%を超えるケースが少なかった。市場は立ち上がりを迎えたばかりだ。

  • デジタル化に取り組む企業が過半に、売上高1兆円以上では7割が実施中

     日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)はビジネスのデジタル化に関する調査結果を発表した。企業の過半が何らかの形でビジネスのデジタル化に取り組んでいると分かった。

  • チャット生かす「Web接客」、年35%成長の有望市場

     アイ・ティ・アール(ITR)はチャット機能を利用してWebサイトやEC(電子商取引)サイトで顧客のサポート対応を支援する「Web接客」製品の市場規模を調べた。2016年度は前年度比142.9%増と急速に拡大し、2017年度もそのペースを維持しそうだ。同社は2017年度の市場規模を前年度比129.4…

  • クラウド会計ソフト、シェアトップは弥生が維持

     MM総研は2万231人の個人事業主を対象に会計ソフトの利用状況を調べたところ、28.3%が会計ソフトを使い、このうちクラウド会計ソフトの割合は13.5%だった。クラウドの割合は2016年12月の調査から3.8ポイント増加した。

  • 働き方改革ICT市場は8%成長、2021年に2兆6000億円へ

     IDC Japanは国内の働き方改革関連ICT市場を調べた。2016年の市場規模は1兆8210億円だった。2021年までの年平均成長率はICT全体が2.1%なのに対し、働き方改革関連ICT市場は7.9%と高く、2021年の市場規模は2兆6622億円に達すると予測する。

  • 「SDNで安全確保」が増加、認知度が高い企業はNEC

     IDC JapanはSDN(ソフトウエア・デファインド・ネットワーキング)やNFV(ネットワーク・ファンクションズ・バーチャリゼーション)に代表されるネットワーク仮想化に対するユーザー動向を調査した。SDNを導入または導入予定の企業における目的の1位は物理ネットワークの統合。2位はセキュリティ用途…

  • 国内コネクテッドカー市場、2025年に2兆円規模に

     矢野経済研究所によるとコネクテッドカー(つながる車)関連システムの国内市場は2016年に3980億円だった。関連システムはカーナビに付随するサービスが主流だったが、自動運転車と電気自動車(EV)の時代に対応して走行データの収集・解析を中心とするものに変わってきているという。

  • 国内クラウド市場は4年後に3.5兆円、セキュリティが不安な利用者は1割に

     MM総研は国内クラウドサービス市場予測を発表した。2016年度の市場規模は前年度比38.5%増の1兆4003億円と急拡大した。クラウドのコストやスピードのメリットを得ようと既存システムからの移行が加速し、市場は今後も年平均20.6%のペースで成長。2018年度に2兆1289億円、2020年度は3兆…

  • 国内PCサーバー市場、出荷金額が下げ止まり

     MM総研が調べた国内PCサーバー出荷実績によると、2017年度上半期(4~9月)の出荷台数は前年度同期比2.4%減の19万8314台だった。出荷金額は同2.3%増の1147億円と3半期ぶりにプラスに転じた。サーバー仮想化が浸透して台数の集約が進み単価の高い製品に需要がシフトしたほか、大学や研究所な…

  • 日本企業の海外IT投資、2021年に7441億円

     IDC Japanによれば2016年に国内企業が海外ITサービスに支出した額は57億7000万ドル(約6520億円)だった。東南アジア諸国連合(ASEAN)などを中心に今後も支出が拡大し、市場は年平均2.7%のペースで成長。2021年に65億8490万ドル(約7441億円)に達する予測だ。

  • グローバル化妨げる規制に警戒感、4社に3社が撤退の不安、8割が対策

     米アクセンチュアは日本を含む世界8カ国で402人のCIO(最高情報責任者)とCTO(最高技術責任者)を対象にグローバル化の課題を調査した。同社は国境をまたぐ自由なデータのやり取りやIT製品・ITサービスの連携、IT人材の交流が抑制されるといったグローバル化を妨げる障壁を「デジタル・フラグメンテーシ…

  • 中堅中小企業のIT投資、AIよりもIoTが先行

     ノークリサーチは売上高500億円未満の中堅中小企業について、24分野のIT投資意向を調べた。「IoT(インターネット・オブ・シングズ)」と「人工知能(AI)/機械学習」で見ると、流通業(運輸業)はIoTに「新たに投資する」と回答した企業の割合が13.8%と全業種で最も高かった半面、AIの投資意向は…

  • インターネット分離市場、2017年度は43億円

     アイ・ティ・アールはインターネットにつながるシステムと業務系システムを物理・論理的に分けてセキュリティを確保するインターネット分離製品に関する市場を調べた。2016年度の市場規模は前年度比63.6%増の33億7000万円と大幅に伸びた。2015年度に総務省が公表したガイドラインを受けて、公共公益分…

  • 2017年の働き方改革市場は2兆円、年8%成長の有望市場に

     IDC Japanは働き方改革関連の調査結果を公表した。長時間労働の短縮や生産性の向上、柔軟な働き方といった取り組みを支援するIT関連の製品やサービスにユーザー企業が支払う金額を積み上げたところ、2016年の市場規模は1兆8210億円だった。うち5割弱をハードが占めた。働き方改革に不可欠なノートP…

  • 国内携帯電話出荷台数は前年割り込む703万台

     IDC Japanの国内携帯電話・スマートフォンの市場調査によれば、2017年第3四半期(7~9月)の出荷台数は前年同期比8.4減の703万台だった。従来型携帯電話の出荷台数が急激に減少し続けていることに加え、米アップルの「iPhone X」発売前の買い控えもあってiPhone出荷台数が前年同期比…

  • 他人のPCで仮想通貨発掘、不正ツール配布サイト急増

     トレンドマイクロは仮想通貨を発掘(マイニング)するツール「コインマイナー」を国内向けに配布するサイトを2017年7~9月に前四半期(4~6月)比約12倍増の1749件確認したという。サイバー犯罪者は他人のPCで勝手にマイニングして対価を得る。脆弱性を抱えたPCで脆弱性を攻撃するサイトを訪問すると配…

  • 2017年度の国内IT市場は12兆円、新商品開発でデジタル活用進む

     矢野経済研究所は国内IT市場の調査結果を公表した。2016年度の市場規模は前年度比2.8%増の11兆8800億円と推測。市場を引っ張ってきた金融機関の基幹システム更改などの大規模案件が2016年度にピークを迎えたため、2017年度以降の成長率は緩やかになると予測する。

  • 微増する国内PC市場、シェア首位はNECレノボ

     MM総研の2017年度上期(4~9月)の国内PC出荷状況調査によれば、出荷台数は前年度同期比1.6%増の492万8000万台、出荷金額は同5.2%増の4360億円だった。2017年度通期の出荷台数は前年度比2%増の1031万3000台を予想する。

  • コグニティブAI市場、年73%増の急成長続く

     IDC Japanは2016年の国内コグニティブ/人工知能(AI)システム市場規模をユーザー支出額ベースで158億8400万円と推定した。コグニティブ/AIシステムは機械学習と自然言語処理をベースにした応答技術を指す。

  • シェアリング市場は500億円規模、2020年度には2倍に

     矢野経済研究所は国内シェアリングエコノミー市場を調べた。マッチング手数料や販売手数料、月会費などから成るサービス提供事業者の売上高ベースで算出したところ、2016年度の市場規模は前年度比26.6%増の503億4000万円だった。