オフィスソフトの定番といえるMicrosoft Officeを導入している企業は多いが、「Microsoft Officeでなければ困る」というユーザーは果たしてどれだけいるだろうか。しかし、別のオフィスソフトを使うとなると「長年使い続けているのに、今更、別のオフィスソフトの操作を覚えるのは大変」「これまで作成したファイルが使えなくなるのが心配」といった声も聞かれる。その一方、情報システム部門からは「端末調達コストを下げるためにも、できればMicrosoft Officeの莫大なライセンス費用を削減したい」というニーズも根強くある。

 こうした要望に対応するため、Microsoft Officeとほぼ同様の機能を持ち、それでいて割安な「互換ソフト」が国内外のベンダーから各種提供されている。しかし、互換ソフトを試験的に導入した情報システム部門からは、Microsoft Officeで作成したファイルが崩れたり、マクロ実行機能に対応していなかったりして「これでは業務に使えない」といった意見があったのも確かだ。「互換ソフトは本当に業務で利用できるのだろうか?」こうした疑問をお持ちの読者も多いだろう。

 だが、互換ソフトと一口に言っても、どれも同じではない。企業ユーザーの要望にきめ細かく応え、機能面の強化やサポート体制の充実を図っているベンダーもあるが、互換ソフトの特性上、100%の互換性は望めないのは確かだ。

 次ページ以降では、支障のない互換性やスムーズな移行、コスト削減効果などの中で、企業ユーザーが業務で本当に使いたい機能は何なのか、オフィス互換ソフトに求められる条件を検証する。

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