高機能でも現場が使ってくれなければ意味がない

 現場主導の全社データ活用により、“データドリブン”なビジネスを目指す動きが加速している。アナリストなどの専門家のみならず、あらゆる社員が日常的にデータを扱うようになる中では、データ分析を担うBIツールに求める機能も変わっている。

 例えば、高度なIT知識がなくても使える「使いやすいUI」や、見栄えの良いグラフが作れる「ビジュアル機能」は、多くの社員が求める機能の1つだ。また最近は、共同編集をはじめ、社員間の情報共有を促進する「コラボレーション機能」も注目されている。これらを要件としてツール検討を進める情報システム部門は多いだろう。

 ただ、果たしてこれで現場のニーズは網羅できているのだろうか。実は、必ずしもそうとはいえない。漏らしてしまいがちなのが、

「共同編集もいいけど、まずは手元のレポート作成業務を効率化・高度化したい」
「美麗なグラフより、整理整頓された集計表が作りたい」
「月次報告書は自社フォーマットで出力できないと困る」
といったニーズである。これらは目立たないが、現場業務を回していく上で、決して見過ごせない声ではないだろうか。

 こと日本企業において、この傾向は顕著だ。なぜなら、日本企業では業界・企業ごとの商慣習や独自の業務フローが厳然と存在しているケースが多い。例えば、情報をサマライズしたグラフよりも数字を網羅した表が好まれたり、報告書やレポートが固有のフォーマットでなければ上司に受領されなかったり――。そうした光景は誰でも見たことがあるだろう。どんな高機能なBIツールも、これに適応できなければ現場に受け入れられることはないのだ。

 こうしたリスクを回避する、日本型業務に適したBIツールの選び方とは?

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