人工知能(AI)による診断支援など、健康・医療分野でのデジタル技術活用がますます進んでいる。最近の動きでは、国産初の手術支援ロボットであるメディカロイド(神戸市)の「hinotori サージカルロボットシステム」が登場。一方では、ニコチン依存症を対象としたCureApp(東京・中央)の治療用アプリ「CureApp SC」が日本で初めて承認を受けた。

国産初の手術支援ロボット「hinotori サージカルロボットシステム」
(写真:日経クロステック)

 この傾向は今後も続き、IT企業や携帯大手など、医療機器メーカーや製薬会社以外のプレーヤーにとっての参入余地が拡大していくことは間違いない。当然、技術開発はますます活発になっていくはずだ。

 ただ、いくら技術開発が進んでも、生活者に生活習慣や心情の面で受け入れられなければ、マーケットは広がらない。そこで日経デジタルヘルスでは、15歳以上の国内居住者約5000人の生活者を対象に、健康・医療・介護の領域での最新技術、あるいはそれを使ったサービスを人々がどのように感じ、利用したいと思うかどうか、受容性を調査した。

 最新技術/サービスの認知度は全体的に低かったものの、内容を説明すると「利用してみたい」と感じる人が多くなる傾向があった。今後は、最新技術の仕組みや利点を丁寧に説明して、認知度を高めることが重要になりそうだ。

 2021年10月11日からオンライン開催される「日経クロステック EXPO 2021」では、「生活者の期待値から考える、デジタルヘルスが拓く健康・医療の未来」と題して講演する。デジタルヘルスの技術・市場動向、それらの受容性についての調査結果を示し、そこから見えてくる事業戦略のポイントを解説する。

生活者の期待値から考える、デジタルヘルスが拓く健康・医療の未来
2021/10/20 (水) 17:00 ~ 17:30
日経デジタルヘルス 編集長 河合 基伸

 「AIが診断を支援し、ロボットで手術、病気はアプリで治療する」という時代が現実になりつつある。国産初の「手術支援ロボット」が登場し、「治療用アプリ」が日本で承認を受け、医師を支援するAIの活用が進んでいる。こうした最新技術の適用を人々がどのように感じているか受容性を独自調査した結果と合わせ、デジタルヘルスが拓く健康・医療・介護の未来を紹介する。